首都圏を中心に店舗展開する、スーパーマーケットチェーンのサミット。同社は日本の小売業界で、堅実かつ先進的にデジタル変革を進める企業として知られており、一過性のトレンドに流されることなく、現場の業務改善と顧客価値の向上に直結するデータ活用を追求してきた。その過程で、多様な業務アプリケーションのバックエンドとしても機能する、新たなデータプラットフォームを構築している。大量データを扱いながら運用負荷を抑え、業務アプリケーションまで支えるデータ基盤をどう実現したのか。その中心にあるデータベース「TiDB」をなぜ選び、どのような価値を見いだしているのか。インフラを意識させない設計思想について、同社 情報システム部の小池朋昭氏に話を聞いた。
「小売DX」を推進するサミット 直面してきたデータ運用の変遷
サミットが本格的に「DX」をキーワードに掲げ、組織的にデータ分析・活用の取り組みを進めたのは約3年前のことだ。それ以前の同社には、データ分析専用システムが存在していた。旧システムは列指向の分析に強みをもっており、大量のデータ処理において一定の性能を発揮していたが、サポート終了の時期を迎えた。
これを契機として、同社はデータ基盤の近代化へと舵を切り、クラウドのリレーショナルデータベース環境へと移行。しかし、移行後の環境では旧システム並みの処理性能や、現場が求めるだけの柔軟かつ即応的なデータ運用を十分に実現できなかった。小売業におけるデータ活用は、日々の流行や店舗の状況によって、要求されるデータの切り口が絶え間なく変化する。インフラの制約でデータ運用の柔軟性が損なわれれば、現場の意思決定は遅れてしまう。
こうした状況下、最初の分析基盤は、グループ全体における小売業データ活用のニーズに応えるため、グループ内に新設された専門企業へと移管されることとなった。分析基盤がグループ全体の共通領域へと移ったことで、サミット自身で試行錯誤や、現場が求めるスピードにあわせたシステム変更などを柔軟にコントロールすることが難しくなる。そこでサミットは、現場や本部が独自の業務改革を自律的に進めるため、より柔軟かつ拡張性に優れた、新たなデータ環境を確保する必要性に直面した。
ラフに扱っても止まらない 設計思想に共感した「TiDB」との出会い
自社に最適な環境を模索する中、小池氏は単一のサーバー性能に依存しない分散型データベースに注目し、新しく検討を進めた。その過程で見出したのが「TiDB」だ。
選定にあたって大きな利点となったのは、TiDBにコミュニティ版(TiDB Community Edition)が存在していたことだった。大規模な初期投資や複雑な契約手続きを経ることなく、オープンソースソフトウェアとして手軽に検証できる環境は、スモールスタートを重視する同社のスタンスに合致していた。実際にTiDBを用いて環境を構築・検証してみたところ、データベースエンジニアなどの専門家による手の込んだパフォーマンスチューニングを行わなくても、初期段階から期待以上の性能を発揮できたという。
「データベースを細かくチューニングし、設定を突き詰めること自体がエンジニアの本来の姿ではないと考えています。情報システム部の本質的な使命は、業務改革に直接貢献すること。インフラの背後にある複雑な調整にリソースを奪われることなく、ある程度ラフな使い方をしても止まらずに機能しつづける基盤こそが、現場の業務改善や新たなサービスのリリースを後押ししてくれます」(小池氏)
小池氏は、必要十分な処理性能を確保するための運用負荷を小さくするという、TiDBの設計思想を高く評価している。チューニングにかける時間を減らせれば、その分をビジネス価値につながるアプリケーション開発やデータ定義の見直しに振り向けられるからだ。この手応えを得たサミットでは、TiDBの利用範囲を社内で徐々に拡大していくことを決めた。
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