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キヤノンITS、なりすまし標的型メールを検知し不用意なメール開封を防ぐ新サービスを開始

  2016/05/09 15:40

 キヤノンITソリューションズは、クラウドサービスの「GUARDIANセキュリティ サービス」のラインアップに「標的型メール検知サービス」を追加し、5月11日から提供を開始すると発表した。このサービスにより、標的型メールの対策を低コストかつ短期間で導入できるという。

 このサービスでは、なりすましや拡張子偽装など、標的型攻撃の疑いがあるメールを検知し、件名に警告メッセージを挿入する。これによりメール受信者の不用意な開封を抑制できるという。また、サービス開始にあたり、新規契約者向けに初期費用が無償になるキャンペーンを実施する。

 このサービスは、標的型攻撃によくみられる手口(送信者メールアドレスを偽装したメールや、二重拡張子の実行形式ファイルが添付されたメールなど)を検査し、該当したメールの件名に【標的型攻撃メールの恐れあり】と挿入して、メールを配信(受信)するという。

 これにより、受信者は件名から不審なメールを確認できるようになる。また、パソコンのウイルス対策ソフトでは対応困難な“なりすまし”も検知できる。

 本サービスは、クラウドサービスとして提供するもので、サーバー機器の手配などが不要なため、短期間での導入が可能。また、他の「GUARDIANセキュリティ サービス」と組み合わせることにより、情報漏えい対策や内部統制の強化が可能になるとしている。

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  • EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

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