レーザー機器からの出力2,935億ページ、インクジェット機器からの出力347億ページ
2017年の国内ページボリュームの内訳は、レーザー機器からの出力が2,935億ページ（前年比成長率マイナス0.2％）、インクジェット機器からの出力が347億ページ（前年比成長率マイナス2.3％）だった。
IDCでは、今後国内ページボリュームは緩やかに減少を続けるとみており、2017年～2022年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）をマイナス1.0％、2022年のページボリュームを3,125億ページと予測している。セグメントごとの予測は、レーザー機器ページボリュームが同CAGRマイナス0.6％、インクジェット機器ページボリュームはマイナス4.8％。
モバイル／クラウドの普及によるページボリュームへのマイナス影響は限定的であるものの、各種申込書や政府提出書類などの文書の電子化、業務効率化に向けたワークフローの自動化などの複合要因によって、オフィスのページボリュームは緩やかに減少すると考えている。
2017年のプリント機器の売上内訳はレーザーが6,799億円、インクジェットが988億円
2017年の国内プリント関連ハードウェア売上額の内訳は、レーザー機器が6,799億円（前年比成長率マイナス2.7％）、インクジェット機器が988億円（前年比成長率9.6％）、スキャナーが101億円（前年比成長率マイナス5.1％）だった。
IDCでは、国内プリント関連ハードウェア売上額の2017年～2022年のCAGRをマイナス0.9％、2022年の売上額を7,556億円と予測している。セグメント別に見ると、レーザー機器の同CAGRがマイナス0.4％、インクジェット機器がマイナス3.6％、スキャナーがマイナス5.3％。ページボリュームと同様に、ワークフローの自動化等によって事務処理のためのプリントやスキャンが減少すると考えられることが、マイナス成長予測の主な理由になる。
このように、IDCでは、国内ページボリューム、そしてプリント関連ハードウェア市場において、ゆるやかなマイナス成長を予測している。また、モバイルやクラウドなどの第3のプラットフォームの普及と、それに伴うビジネスモデルの転換（デジタルトランスフォーメーション：DX）、デジタルネイティブと呼ばれる若い世代への世代交代などによって、プリント環境をとりまく状況はますます厳しくなると考えられる。
IDC Japan イメージング，プリンティング＆ドキュメントソリューション グループマネージャーの石田英次氏は、「DXによってオフィスそして働き方が大きく変化しようとしている。ベンダーは、DXを前提にした新しいオフィスや働き方を提案し、その上でプリントの果たす役割を再定義すべきである」と分析している。
今回の発表は、IDCが発行したレポート「2018年 国内ドキュメント関連市場およびページボリュームの動向：オフィス／働き方の未来とプリント」にその詳細が報告されている
