テックタッチは、大企業（従業員数1,000名以上）の情報システム担当者を対象に「2025年の崖」への対応策について調査を実施した。なお2025年の崖とは、2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」内で提示されたキーワードである。
調査概要
- 調査名称：大企業における「2025年の崖」に関する実態調査
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2024年8月23日〜9月9日
- 有効回答：レガシーシステムが残っている大企業（従業員数1,000名以上）の情報システム担当者528名
運用中のシステムでレガシーシステムが占める割合は「50％以上」が最多
勤め先で運用しているシステムのうち、レガシーシステムが占める割合を質問したところ、「50～60％未満」が16.1％最も多く、次いで「70～80％未満」が13.8％、「60～70％未満」が12.7％と続いた。「50％以上」の回答を合わせると、半数以上を占めることがわかった。
最もレガシーシステムが残存している領域は「基幹システム」
最もレガシーシステムが残存している領域を聞いたところ、「基幹システム」が54.5％で最多となり、次いで「業務支援・情報系システム」が17.4％、「管理業務系システム」が12.9％と続いた。
約半数の企業が1～3年以内にレガシーシステムの刷新を検討
レガシーシステムを刷新しようと考えている時期を聞いたところ、「1年以内」が20.7％、「1〜3年以内」が28.0％となり、約半数がSAPの標準サポートが終了する2027年をターゲットに刷新を検討していることがうかがえる。
レガシーシステムを起因とした課題は「ブラックボックス化」
レガシーシステムが要因で発生している問題を聞いたところ、「システム機能や詳細がブラックボックス化する」が47.2％で最も多く、次いで「システムが肥大化し改修や機能追加が困難になっている」が38.6％、「他のITシステムとの連携ができないことからDX推進が遅れる」が31.8％と続いた。
約8割の企業が2025年の崖対策に、レガシーシステムの刷新を進める
2025年の崖に対策するためにレガシーシステムの刷新を進めているかを質問したところ、「既に進めている」が30.0％、「一部進めている」が43.8％、「まだ進めていないが、計画は立てている」が9.3％と、約8割の企業がシステムの刷新を進めていることがわかった。
2025年の崖対策、「新規システムへの完全移行」が約6割
前問で「既に進めている」「一部進めている」「まだ進めていないが、計画は立てている」と回答した人に対し、どのような対処を検討・予定しているのか聞いたところ、「既存システムから新規システムへの完全な移行」が57.3％で最多となり、次いで「既存システムから新環境への置き換え」が37.9％、「既存システムを元にした置き換え」が37.2％と続いた。
新システムに求めることは「他システムとの連携が容易」
加えて、レガシーシステムの刷新後に、新システムへ求めることを聞いたところ、「他システムとの連携が容易である」が54.3％で最も多く、次いで「システム活用実態の可視化やデータ分析が容易に行える」が53.9％、「システム活用・DX推進をサポートする体制をパートナーが持っている」が40.0％と続いた。
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