サーバー仮想化実施企業の半数以上でネットワーク、ストレージの仮想化も実施
サーバー仮想化を既に実施している企業において、社内の全アプリケーション（PCやモバイルのアプリケーションは除く）のうち、仮想サーバー上で稼働しているアプリケーションの割合は平均で53.2％となった。
2014年調査の49.2％から4ポイント上昇し、半数を超える結果となった。さらに、財務／会計管理システムや販売／顧客管理システムなど、基幹業務システムでのサーバー仮想化の導入率が2014年調査よりも上昇しており、仮想環境が拡大している
ネットワーク仮想化とストレージ仮想化の実施状況について調査した結果、サーバー、ネットワーク、ストレージ全てのITインフラリソースにおいて仮想化を実施している企業は28.3％になった。
また、サーバーとストレージ での実施は16.1％、サーバーとネットワークでの実施は10.1％となった。一方で、サーバーだけ実施している企業は45.5％であった。
つまり、半数以上の企業はサーバーのみの仮想化だけではなく、ネットワークあるいはストレージにおいても仮想化を実施している状況にある。
2年前に実施した2013年調査と比較すると、サーバー以外の領域での仮想化実施率が大きく上昇している。このことから、IDCではITインフラ 全体での仮想化が着実に進んでいると考えている。
ネット仮想化の最大効果は「設定作業の軽減」、ストレージでは 「容量の有効活用」
ネットワーク仮想化による効果が大きかった上位3項目として、「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワー クの冗長性／可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」が挙げられている。また、多くの仮想サーバーを運用している企業では「VLANの拡張」が上位に挙がっている。
ストレージ仮想化による効果が大きかった上位3項目としては、「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」が挙げられている。
IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティリサーチマネージャーの入谷光浩氏は、「仮想化技術がITインフラ全体に適用されることで、コスト削減効果だけではなく、管理の効率化や一元化、柔軟性や拡張性の向上など、その効果がより大きく発揮されるようになる。ユーザー企業は仮想化ソリューションの導入を行っていく際、ITインフラ全体の観点からネットワークとストレージの仮想化についても検討していくことが必要である」と述べている。
今回の発表について詳細は、IDCが発行したレポート「2015年 国内インフラストラクチャソリューション市場ユーザーニーズ動向調査：ハイブリッドクラウドへの発展可能性」 にまとめられている。
