
ネットワークトラフィック量の増大やSSL暗号化通信の拡大など、企業を取り巻くネットワーク環境が大きく変化している一方で、暗号化通信を悪用するマルウェアへの対応や複数アプライアンス導入によるネットワーク環境の複雑化など、組織のセキュリティ施策についても課題が増えている。そうした状況を受けてキーサイト・テクノロジーの小圷義之氏は「施策を考えるのに『ネットワークトラフィック』がヒントになる」と語る。その着目点に基づく「検証」「防御」「制御」の3つのセキュリティ施策の重要性と効果を解説した。
環境の変化に伴うサイバーリスクに備える “王道”なし
ネットワークを取り巻く環境の変化として、特に顕著なのはトラフィック量だ。総務省の調査では、国内主要IXにおけるトラフィックの量は2017年11月の時点で前年比約54%増となっており、企業のデータ流通量はやや古いデータながら2005年~9年間で9.3倍に増えている。
さらに顕著なのがモバイルトラフィックだ。2016年の時点で2020年までに8倍にも増加すると予測されており、IoTや5Gのモバイルデバイスの登場による影響を鑑みてのことと思われる。そして、小圷氏が最も注目するのは、暗号化トラフィックの増加量だ。既に2016年時点で70%が暗号化されており、Googleなどがhttpsサイトを優遇していることを考えると、その割合は更に高まることが予測される。

キーサイト・テクノロジー イクシアソリューショングループ マーケティングマネージャー 小圷 義之氏
そしてもう1つのトレンドとして挙げるのが、サイバー攻撃関連の通信の増加だ。NICTサイバーセキュリティ研究所の2017年の観測レポートによると、ダークネット観測および各種ハニーポットで捉えたサイバー攻撃関連通信は、2016年ころから急激に増加しており、こちらも引き続き増加傾向が止まらないと考えられる。
こうした環境下で、セキュリティリスクを軽減するにはどうしたらいいのか。その1つのガイドラインとして経済産業省が出している「サイバーセキュリティ経営ガイドラインバージョン2.0」がある。小圷氏は「対策に王道はない。できることを一つ一つ行っていくしかない」と語り、「まずは対応する仕組みを構築した上で、対策におけるPDCAサイクルを実施し、継続して対応していくことが重要」と強調した。
近年は「サイバーリスクは全て防御できるとは限らない」というのがトレンドだ。着弾後にいかに被害を小さくするか、その施策も求められる。つまり、セキュリティアーキテクチャを事前に「検証」してリスクを判断すること、「防御」効率を高めて運用性を改善すること、そしてトラフィックの「制御」でセキュリティ装置を最大限有効活用することの、3つのサイクルが重要になるというわけだ。
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伊藤真美(イトウ マミ)
フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの制作などを経て独立。ビジネスやIT系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。
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