著者情報
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フリーランスのエディター＆ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの制作などを経て独立。ビジネスやIT系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2019/01/15「分析スキルのサイロ化」がアナリティクス・ライフサイクルを分断させている――SAS 畝見真氏
AI/機械学習を活用したビジネス価値創出に不可欠とされる「アナリティクス・ライフサイクル」。利益を生み出すためには、データを準備し、予測モデルを開発し、業務に実装する、というサイクルをすばやく回し続けることが重要だ。そのために必要な組織内の分析者などの連携を実現するAIプラットフォーム「SAS Viya」について、SAS Institute Japanビジネス開発グループ エバンジェリストの畝見 真氏が解説した。
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2018/12/10ヤマトの歴史はイノベーションの歴史であり、様々な規制への挑戦 ――ヤマト運輸専務 栗栖利蔵氏
歴史ある老舗企業においても、時代に合わせた柔軟な経営基盤づくりが重要な課題となっている。2019年に創業100周年を迎えるヤマトグループでも、持続的成長を目的とした経営基盤強化を図るべく、ビジネス基盤構築やデジタルテクノロジーを活用した新規事業、また働き方に直結する業務の効率化など、様々な取り組みを進めている。Gartner Symposium/ITxpo 2018では、同社代表取締役 専務執行役員の栗栖利蔵氏が登壇し、その具体的な施策とともに、そこに根ざすヤマトグループの理念や考え方について...
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2018/11/26サイバーセキュリティ経営を進める「戦略マネジメント層」が不足している――NISC内閣審議官 三角育生氏
日本政府は現在、サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する「Society 5.0」（ソサエティー5.0）を提唱している。そこで課題となるが、IoT、重要インフラ、サプライチェーンを狙った攻撃など、サイバー空間がもたらす深刻な脅威の拡大だ。政府は、「Society 5.0」の実現に向けどのようなサイバーセキュリティ戦略を策定し、施策を実施していく予定なのか。11月8日に開催されたセキュリティカンファレンス「MPOWER Cybersecu...
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2018/11/09サイバークライシスに対処する準備ができていますか？ 「サイバーウォーゲーミング」でレジリエンスのある組織を築く
サイバー攻撃への対応として、ツールやフレームワークのみで十分と考えてはいないだろうか。元はオランダ王立陸軍に所属し、リスクマネジメントのエキスパートとして活躍するデロイト トーマツ リスクサービス株式会社のテオドロス・ニーマイヤー氏は、「実は最も大きいリスクは人間」とし、いざという時に効果的に対応するためには、対処法を知っておくだけでなく心構えが大切であり、そのためにも定期的なテストや訓練が必要と語る。実際にどのようなアプローチが必要なのか、具体的な対策について紹介した。
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2018/10/26デジタル・ネイティブ企業の行動様式から学べ――ITR 内山悟志氏
「第三次産業革命」「デジタルトランスフォーメーション」などの言葉に象徴されるように、企業を取り巻く環境は変化しつつある。今後も企業が存続し成長するためには、単なる業務プロセス改革ではなく、文化・風土、組織、制度、権限、人材など企業の根幹に関わる大変革が求められている。はたして、どのような環境整備やアプローチが有効なのか。10月4日に開催された株式会社アイ・ティ・アールによるイベント「IT Trend 2018」に登壇した同社代表取締役／プリンシパル･アナリストの内山悟志氏による基調講演の内容を...
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2018/10/25ネットワークトラフィックへの着眼がセキュリティ施策で重要な理由
ネットワークトラフィック量の増大やSSL暗号化通信の拡大など、企業を取り巻くネットワーク環境が大きく変化している一方で、暗号化通信を悪用するマルウェアへの対応や複数アプライアンス導入によるネットワーク環境の複雑化など、組織のセキュリティ施策についても課題が増えている。そうした状況を受けてキーサイト・テクノロジーの小圷義之氏は「施策を考えるのに『ネットワークトラフィック』がヒントになる」と語る。その着目点に基づく「検証」「防御」「制御」の3つのセキュリティ施策の重要性と効果を解説した。
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2018/10/16防御型対策から侵入を前提とした対策へシフトせよ――高度化するサイバー攻撃への備え
企業活動において必須事項となりつつある「サイバーセキュリティ」。標的型攻撃はもちろん、ランサムウェアや破壊型攻撃など新たな脅威にも備える必要があり、公的なガイドラインや法規制にも対応することが求められる。そこで重視されるのが、侵入後の被害を最小に抑えるための検知・対応・復旧といったトータルな取り組みだ。その具体的な課題と対策について、サイバーリーズン・ジャパン株式会社エバンジェリストの増田幸美氏が解説し、デモンストレーションを行なった。また導入事例としてSCSK株式会社の有田 昇氏がその目的や...
