著者情報
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フリーランスのエディター＆ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの制作などを経て独立。ビジネスやIT系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2019/02/13あらゆる人がデータを使いこなせる時代がもうそこまで迫っている――Tableau 田中香織氏
データ活用が企業の既知の課題となって久しい。その精度や難易度が上がる反面、より多くのユーザーが高度な分析を行えるようなテクノロジーが注目されている。その代表格とも言えるのが「Tableau」だ。機械学習、統計、自然言語、スマートなデータ準備などについての具体例、そしてスマート分析時代における人とデータとの関わり方について、Tableau Japan株式会社でアソシエイト セールスコンサルタントとして活躍する田中香織氏が自身の経験を踏まえつつ、デモンストレーションを交えながら紹介した。
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2019/01/24これまでIT化されてきた10倍以上の部分にAIが使われる――Laboro.AI CEO 椎橋徹夫氏
「AIブーム」とも言われ、急速にAIの導入機運が高まる中で、「プロジェクトが上手く進まない」「PoC以降のロードマップが描けない」といった悩み事もまた具体的になってきているという。実際どのようなことが課題となるのか、またそれを回避するにはどうしたらいいのか。編集部主催のdata tech 2018に登壇した株式会社Laboro.AI代表取締役 CEO 椎橋徹夫氏が、AI/機械学習の導入に不可欠なソリューションデザインとおさえておくべき考え方について解説した。
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2019/01/15「分析スキルのサイロ化」がアナリティクス・ライフサイクルを分断させている――SAS 畝見真氏
AI/機械学習を活用したビジネス価値創出に不可欠とされる「アナリティクス・ライフサイクル」。利益を生み出すためには、データを準備し、予測モデルを開発し、業務に実装する、というサイクルをすばやく回し続けることが重要だ。そのために必要な組織内の分析者などの連携を実現するAIプラットフォーム「SAS Viya」について、SAS Institute Japanビジネス開発グループ エバンジェリストの畝見 真氏が解説した。
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2018/12/10ヤマトの歴史はイノベーションの歴史であり、様々な規制への挑戦 ――ヤマト運輸専務 栗栖利蔵氏
歴史ある老舗企業においても、時代に合わせた柔軟な経営基盤づくりが重要な課題となっている。2019年に創業100周年を迎えるヤマトグループでも、持続的成長を目的とした経営基盤強化を図るべく、ビジネス基盤構築やデジタルテクノロジーを活用した新規事業、また働き方に直結する業務の効率化など、様々な取り組みを進めている。Gartner Symposium/ITxpo 2018では、同社代表取締役 専務執行役員の栗栖利蔵氏が登壇し、その具体的な施策とともに、そこに根ざすヤマトグループの理念や考え方について...
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2018/11/26サイバーセキュリティ経営を進める「戦略マネジメント層」が不足している――NISC内閣審議官 三角育生氏
日本政府は現在、サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する「Society 5.0」（ソサエティー5.0）を提唱している。そこで課題となるが、IoT、重要インフラ、サプライチェーンを狙った攻撃など、サイバー空間がもたらす深刻な脅威の拡大だ。政府は、「Society 5.0」の実現に向けどのようなサイバーセキュリティ戦略を策定し、施策を実施していく予定なのか。11月8日に開催されたセキュリティカンファレンス「MPOWER Cybersecu...
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2018/11/09サイバークライシスに対処する準備ができていますか？ 「サイバーウォーゲーミング」でレジリエンスのある組織を築く
サイバー攻撃への対応として、ツールやフレームワークのみで十分と考えてはいないだろうか。元はオランダ王立陸軍に所属し、リスクマネジメントのエキスパートとして活躍するデロイト トーマツ リスクサービス株式会社のテオドロス・ニーマイヤー氏は、「実は最も大きいリスクは人間」とし、いざという時に効果的に対応するためには、対処法を知っておくだけでなく心構えが大切であり、そのためにも定期的なテストや訓練が必要と語る。実際にどのようなアプローチが必要なのか、具体的な対策について紹介した。
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2018/10/26デジタル・ネイティブ企業の行動様式から学べ――ITR 内山悟志氏
「第三次産業革命」「デジタルトランスフォーメーション」などの言葉に象徴されるように、企業を取り巻く環境は変化しつつある。今後も企業が存続し成長するためには、単なる業務プロセス改革ではなく、文化・風土、組織、制度、権限、人材など企業の根幹に関わる大変革が求められている。はたして、どのような環境整備やアプローチが有効なのか。10月4日に開催された株式会社アイ・ティ・アールによるイベント「IT Trend 2018」に登壇した同社代表取締役／プリンシパル･アナリストの内山悟志氏による基調講演の内容を...
