JERAはマルチクラウド下の脆弱性課題や人材不足の問題にどう対応している?
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こんにちは、EnterpriseZine編集部です。
今週紹介する記事は、以下2本です。
【編集部オススメ記事①】━━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋
◆国内エネルギー最大手の一角、JERAが
マルチクラウド環境に移行して直面したセキュリティ課題とは?
https://enterprisezine.jp/article/detail/21830?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
2015年4月に東京電力と中部電力により設立され、2019年から本格始動した
日本最大級のエネルギー会社であるJERA。
同社は当初、東京電力と中部電力から継承したオンプレミスのシステムを
使用していましたが、2019年からフルクラウド化を目指しインフラ構築を開始し
2020年からは本格的にクラウド利用を展開しています。
本記事では、そんな同社のセキュリティにおける取り組みについて
サイバーセキュリティサービスユニット ユニット長 山川哲司氏に
話をうかがいました。
社内のクラウド環境が拡大していくにつれ生じたセキュリティ課題と
それへの対処法、生成AI利用におけるリスクへの対策など、
さまざまな取り組みの裏側が語られています。
セキュリティ担当者の方、必見の内容です。
⇒ https://enterprisezine.jp/article/detail/21830?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
【編集部オススメ記事②】━━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋
◆サッポロHDは大規模データ基盤システム構築で“縦割り・内向き体制”の打破へ
DX企画部長らに訊く戦略
https://enterprisezine.jp/article/detail/21904?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
サッポロビールでお馴染みのサッポロホールディングスでは、
2025年1月からグループ共通のデータ基盤「SAPPORO DATA FACTORY」を稼働させ
データ活用の動きを本格化させています。
今までも各グループ会社ではデータ活用の仕組みが備わっていたものの、
今回のデータ基盤システム構築により、データ活用およびDX推進を
より加速させる狙いがあるといいます。
本記事では、システム構築の軌跡や現状の成果を紹介するとともに、
データを扱うための人材をどのように育てているのか、
同社の生成AI活用に関する取り組みなどを幅広くうかがっています。
皆さん、ぜひご一読ください。
⇒ https://enterprisezine.jp/article/detail/21904?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
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●『DXレポート』生みの親が語る、
企業が“主体的に”ITインフラ高度化を進める術
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●JCB 基幹システム開発部が語る、
大規模基幹システム「JENIUS」刷新の全容
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⇒ https://enterprisezine.jp/article/corner/599
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新着記事:8本(2025-06-10~2025-06-17)
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◆SAPがパランティアと組んだ理由/SAP Business Data Cloudの戦略とは?
冨永 裕子[著] 京部康男 (編集部)[編]
アプリケーション、AIに続く「SAPフライホイール」の大きな要素がデータであ
る。SAPの年次カンファレンス「SAP Sapphire & ASUG Annual Conference 2025」
の基調講演では、SAPのデータ戦略の要「SAP Business Data Cloud」のアップ
デートが紹介された。特に大きな焦点を当てられていたのがJouleを介して利用す
るインテリジェントアプリケーションである。
https://enterprisezine.jp/article/detail/22138?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
◆国内エネルギー最大手の一角、JERAが
マルチクラウド環境に移行して直面したセキュリティ課題とは?
名須川 楓太(編集部)[編]
日本のエネルギー安全保障を支える重要インフラ企業にとって、サイバーセキュ
リティは最重要課題の一つだ。特に近年、地政学的な緊張などを背景に、インフラ
を狙ったサイバー攻撃は急増している。こうした中、国内エネルギー最大手の一角
であるJERAが取り組むセキュリティ体制の構築について、同社に話を伺った。フル
クラウド化を推進する中で、対策業務の効率化・自動化を実現しながら、いかに高
度なセキュリティを構築していけるか。あらゆる活動の根底にあるエネルギー企業
としての使命や、セキュリティチームの存在意義にも注目だ。
https://enterprisezine.jp/article/detail/21830?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
◆テルモCFOが語るファイナンス変革とAI活用:FP&AチームによるWorkday導入法
冨永 裕子[著] 京部康男 (編集部)[編]
5月29日、ワークデイは「Workday Elevate Tokyo 2025」を開催した。「Forever
Forward with Workday Elevate Tokyo-AIで加速する人財と経営の変革」と題した
基調講演中、大きく取り上げられた事例の1つがテルモの「フォーキャスト改善」
に向けた取り組みである。
https://enterprisezine.jp/article/detail/22137?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
◆サッポロHDは大規模データ基盤システム構築で“縦割り・内向き体制”の打破へ
DX企画部長らに訊く戦略
谷川 耕一[著] 名須川 楓太(編集部)[写] 奥谷 笑子(編集部)[編]
サッポロホールディングスは、「持続可能性」を重視した技術選定を経て構築し
た、グループ共通のデータ基盤「SAPPORO DATA FACTORY」を2025年1月から本格稼
働させている。同社が一貫して追求するのは、データレイクを単なるデータの器と
せず、「何のために使うのか」「いかに効果を出すか」まで考え抜く目的志向だ。
DXによるビジネスの進化を続ける同社の取り組みについて、話を訊いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/21904?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
◆優秀なDX人材は“魅力的な転職先”をどう見極めている?
自社に「良質なリーダー」を呼び寄せる5つの視点
武藤 竜耶[著]
DXの明暗を分ける重要な要素の一つが「人材」です。多くの企業は、育成とあわ
せて即戦力を手に入れるべく外部からの採用に注力しています。とはいえ、優秀な
DX人材は数も限られており、求める企業も多いため、自社で必要な人材をすぐに確
保することは容易ではありません。そもそも、優秀とされるDX人材がどのような視
点で転職する企業を選んでいるのか理解できていなければ、優秀なDX人材に自社な
いしは自部門を選んでもらうことは難しいでしょう。連載「DX人材難のIT部門に捧
ぐ『優秀な人材と自部門のマッチング法』」では、DXを担当するDX部門やIT部門で
人材採用に携わる、もしくは人材難に悩んでいる方に向けて、自部門が求めるDX人
材を採用するための具体的な手法を解説。「人材採用」の視点からDXプロジェクト
を成功させるヒントを届けます。
https://enterprisezine.jp/article/detail/22110?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
◆AI導入後に2年停滞も「ゼロ化」の視点により2ヵ月で改善
──AIをポイントソリューションにしない術
小坂 駿人[著]
大手企業でもAI活用が進む中、想定した成果を上げられていないケースは少なく
ありません。連載「AI活用の真髄──効果的なプロセスデザインとビジネス変革」
では、業務コンサルタントの視点で大手企業のAI導入を支援してきたパーソルビジ
ネスプロセスデザインが、AIを“真のビジネス変革”につなげるためのポイントを
全5回にわたって解説。第2回は、AI導入にあたって外部専門家をうまく活用するた
めのポイントを紹介します。
https://enterprisezine.jp/article/detail/22075?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
◆2027年eKYC一本化、「犯収法改正」で変わる本人確認
厳格化を前に事業者はどう備える
谷川 耕一[著] 岡本 拓也(編集部)[編]
2025年2月、「犯罪収益移転防止法(犯収法)」の改正を受けて「2027年4月より
インターネットバンキングなどの非対面取引における本人確認が、原則としてマ
イナンバーカードのICチップを利用する方法に一本化される方針が示された」との
報道があった。改正では、オンラインでの本人確認手続きが厳格化される。具体的
には、従来の本人確認書類の画像送信や写しの送付を受ける方法が原則廃止され、
セキュリティ性が高いマイナンバーカードの公的個人認証サービスの利用を促すこ
ととなる。事業者は“ホ方式”廃止にどう備えるべきなのか。
https://enterprisezine.jp/article/detail/22074?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
◆ピースは揃った──IBM×Red Hat×HashiCorpが描く新戦略、
拡大するポートフォリオ
谷川 耕一[著] 丸毛透[写] 岡本 拓也(編集部)[編]
IBMによるRed Hat買収(2019年7月)から約6年。2025年2月、IBMは新たにインフ
ラ自動化とセキュリティのソリューションを提供するHashiCorpを買収した。この
流れを受け、AI、コンテナ、自動化といった現代のIT環境に不可欠なテクノロジー
領域において、3社の連携はどのような影響をもたらすのか。各社の強みを組み合
わせ、ユーザーにどのような価値を提供できるのか。3社へのインタビューから探
る。
https://enterprisezine.jp/article/detail/21894?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
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人気記事ランキング(2025-06-10~2025-06-17)
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<記事>
●1位 なぜ多くのSalesforce導入は失敗するのか
https://enterprisezine.jp/article/detail/22065?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
●2位 ピースは揃った──IBM×Red Hat×HashiCorpが描く新戦略、
拡大するポートフォリオ
https://enterprisezine.jp/article/detail/21894?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
●3位 2027年eKYC一本化、「犯収法改正」で変わる本人確認
厳格化を前に事業者はどう備える
https://enterprisezine.jp/article/detail/22074?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
●4位 国内エネルギー最大手の一角、JERAが
マルチクラウド環境に移行して直面したセキュリティ課題とは?
https://enterprisezine.jp/article/detail/21830?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
●5位 SAPがパランティアと組んだ理由/SAP Business Data Cloudの戦略とは?
https://enterprisezine.jp/article/detail/22138?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
<ニュース>
●1位 多要素認証を突破する新攻撃が急増、
プルーフポイントは「Human-Centricセキュリティ」に注力
https://enterprisezine.jp/news/detail/22145?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
●2位 ステーキハウス88など展開する沖縄テクノクリエイトが
500万円の仕入れコスト削減、受発注業務を効率化
https://enterprisezine.jp/news/detail/22129?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
●3位 NTTら3社、IOWN APNを用いた遠隔データセンター間の
処理配置最適化の実証実験に成功
https://enterprisezine.jp/news/detail/22148?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
●4位 舞鶴市、職員約1,100人の働き方改革にGoogleの製品群を採用
Geminiも全職員利用へ
https://enterprisezine.jp/news/detail/22130?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
●5位 Google、独自の資格認定プログラム(日本語版)を提供開始
無料受講アカウントを先着1万名に配布
https://enterprisezine.jp/news/detail/22118?utm_source=enterprisezine_regular_20250617&utm_medium=email
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