「今注目している技術」の2位は大企業は「IoT」、中小企業は「クラウド」
今回の調査によると、企業が「今注目している技術」の中では「モバイル」が1位だった。タブレットの法人需要は一巡し、市場に閉塞感があるものの、企業のモバイルに対する関心が依然として高いことがわかった。また、「今注目している技術」の2番目は、大企業（従業員規模500人以上）と中小企業 （従業員規模500人未満）で異なり、大企業は「IoT」、中小企業は「クラウド」がそれぞれ2位となった。
タブレットソリューションの導入のキーパーソンは「部長」
タブレットソリューションの導入のキーパーソンは、「部長」であることがわかった。今回のユーザー動向調査で「タブレットやスマートフォンなどについて、導入したいと意向を示す人または部署はどこですか？」と質問したところ、「部長」の回答が、大企業の場合33.1％（回答者数3,055人）、中小企業が22.0％（回答者数3,968人）で共に1位となった。また「営業部」や、「技術部／製造部」との回答も多く、営業部や、技術部／製造部の部長が、タブレットソリューションの導入の鍵を握るということがわかった。
IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は、「タブレットソリューションを導入していると回答した企業の割合は、2015年に比べ2016年が増えている。また、2016年は2015年と異なる傾向が見られる。従業員規模が大きくなるとBYOD（Bring Your Own Device）を採用する割合が減る傾向にあった2015年と比べ、2016年は、大企業でもBYODの採用率が上がっている。このことが、法人向けタブレットの出荷台数減少の一因となっている」と述べている。
今回の発表はIDCが発行したレポート「2016年 国内法人向けタブレットソリューション市場 ユーザー動向調査」にその詳細が報告されている。
