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国内サーバーオペレーティングシステム市場、2019年は前年比成長率6.2%と好調を維持――IDC発表

  2019/08/06 16:00

 IDC Japanは、国内サーバーオペレーティングシステム市場の2018年の実績と2019年~2023年の予測を発表した。稼働環境としては、Windows、Linux、UNIX、メインフレーム、その他が含まれている。Linuxの売上額は商用ディストリビューションの売上が該当し、無償で入手し使用できるLinuxは含まれない。

Windows Server 2008 EOSの移行は計画的に進んでおり、Windows市場の成長を促進

 2018年の国内サーバーオペレーティングシステム市場は841億4,800万円、前年比成長率が7.5%と好成長となった(参考資料1)。2019年も前年比成長率が6.2%と好調を維持するとみられるが、2020年以降は成長が鈍化している。2018年~2023年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は3.8%になるとIDCでは予測している。

 市場構成比で50%以上を占めているWindows市場は、2018年で前年比成長率が9.5%となった。2020年1月にマイクロソフトからのWindows Server 2008のサポート終了(EOS:End of Support)が控えているため、Windows Server 2016への移行案件の増加が好調の要因になっている。

 このEOSに向けた移行需要は2019年も続くとみており、2019年の前年比成長率は8.8%を見込んでいる。IDCが2019年4月にWindows Server 2008を使用している企業を対象に実施した調査(参考資料2)によると、移行を実行している段階の企業が56.6%、既に移行を完了した企業が22.2%となっており、4分の3以上の企業がWindows Server 2016を中心とした新たなオペレーティングシステムへ移行を進めている状況にある。

 IDC Japan ソフトウェア&セキュリティのリサーチマネージャーである入谷光浩氏は、「Windows Server 2003のEOSの時はサポート終了間際で移行の駆け込み案件が多く発生し、エンジニアリソースの逼迫など混乱を招く状況も見られた。しかし、今回のWindows Server 2008のEOSでは、Windows Server 2003の時の教訓から余裕を持って計画的に移行する企業が多く大きな混乱は生じないであろう」と分析している。

 2020年以降は移行案件が落ち着くためWindowsの市場成長は鈍化し、2018年~2023年のCAGRは3.6%になるとIDCでは予測している。

参考資料1:国内サーバーオペレーティングシステム市場予測、2017年~2022年(作成:IDC Japan)
参考資料2:国内企業のWindows Server 2008サポート終了に向けた移行の状況(作成:IDC Japan)

Linux市場の2018年~2023年のCAGRを9.0%と予測

 この数年、好調が続いているLinux市場は、2018年の前年比成長率が11.3%となり、2017年(同13.5%)に続き二桁成長を達成した。Linuxは、従来の基幹業務系システムから最新のデジタルサービス向けシステムまで幅広い領域で採用されており、持続的な成長が続いている。

 さらに、クラウドサービスのIaaS(Infrastructure as a Service)上でLinuxシステムの構築案件が増加しており、それに伴いIaaS向けのLinuxディストリビューション売上が増加していることも高成長の要因になっている。

 この傾向は今後も続き、2019年の前年比成長率も二桁成長となる10.2%、2018年~2023年のCAGRを9.0%とIDCでは予測している。一方、UNIXとメインフレームはハードウェアの出荷が減少傾向にあるため、サーバーオペレーティングシステムの売上も減少傾向が続くとみている。

 今回の発表は、IDCが発行した「国内コンピューティング/ネットワークインフラストラクチャソフトウェア市場シェア、2018年:好調なOSベンダー」、「国内コンピューティング/ネットワークインフラストラクチャソフトウェア市場予測、2019年~2023年」、「2019年国内クラウドインフラストラクチャソフトウェア市場 ユーザー動向調査」にその詳細が報告されている。

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著者プロフィール

  • EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

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