マルチクラウドデータベースへ移行するメリットと構築の注意点　クラウド時代の基本をすべて押さえよう！

クラウドジャーニーの一例

　この企業は先進性が高く、国内の金融システムとして、いち早くクラウド活用を推進してきたと言えるでしょう。AWSの東京リージョンが開設されてまもなく、2012年から、個人情報を持たないシステムを対象としてクラウド上でのサービス提供を開始しました。そこで実用性や統制面での機能の充実度などを確認した後、2017年からは「クラウドファースト」を掲げ、2020年にはほぼすべてのシステムのクラウド移行を完了しました。

　2023年にはマルチリージョン化を行い、現在はクラウドネイティブなシステムとするためのマイクロサービス化を推進しており、今後はマルチクラウド化も視野に入れています。特定のクラウドで企業全体の習熟度を向上させたのちに、マルチクラウドを検討している段階となります。今後、同様に習熟度を向上させた企業がマルチクラウドを検討する機会は増えていくと考えられます。

　また、メインフレームを利用しているシステムや大規模な基幹システムについて、これまでクラウド活用を見送っていた企業においてもクラウドへの移行を検討、推進しています。

　多数の企業が基幹システムのクラウド移行を実現した実績があること、クラウドベンダーからメインフレームのクラウド移行を支援するメインフレームモダナイゼーションと呼ばれるサービスが提供されていることも後押しとなっているでしょう。これらの企業がまずはシングルクラウドへの移行を完了させたのち、マルチクラウドを検討していくことも考えられます。

マルチクラウドの導入を推進する要因

　次に、企業がマルチクラウドの導入を推進する要因について考えます。要因としては、大きく分けてビジネス上の課題、技術的な課題の2つが考えられるでしょう。

　それぞれの要因について、マルチクラウドを推進する理由、その概要を次表にまとめます。

　その他、海外では、活発な企業の合併・買収（M＆A）によりマルチクラウド運用となるケースも多いようです。これは複数のサービスを買収したことによる望ましくない副作用となっているケースもあり、長期的に特定のクラウドベンダーへの統合が計画、推進されることもあるでしょう。