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米中に遅れをとる日本企業の次なる課題とは デル・テクノロジーズに聞く

-[Vol.658]-------------------------------------------------------
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[1]今週のホットトピック!
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こんにちは、EnterpriseZine編集部です。

本日は、アプリケーションのモダナイゼーションの重要性について
デル・テクノロジーズに聞いた記事をご紹介します。

同社がグローバル4,000社を対象に行う調査結果から、
米中が年を追うほどにデジタル化を進める企業が増える一方で、
日本企業は2020年にようやくエンジンがかかり始めた状況だと言います。

先行している米中企業の多くは今、
サイバーセキュリティの対応に頭を悩ませているそうです。

日本企業の喫緊の課題はリソースやスキル不足ですが、
DXを進める上でセキュリティ課題が表面化してくると指摘します。

そこでデル・テクノロジーズでは「VMware Tanzu on Dell EMC VxRail」を提供。
同社の酒谷英希氏が導入するメリットや事例を紹介しています。

DXやデジタル化に着手しているが行き詰まりを感じている方や
これから進めていきたいと考えている方は、ぜひご一読ください。

◆DXに出遅れた日本企業はセキュリティが鍵に 既存技術を活用して新たなプラッ
トフォームをどう構築する?
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15407?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

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[2]新着記事:7本(2022-02-15~2022-02-22)
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◆日本企業が進めやすい「サイバーディフェンスセンター」の設置 X.1060実現に
向けたアプローチとは
 武井 滋紀[著]
 2021年6月末、ITU-T(国際電気通信連合の電気通信部門)にて承認された、国際
標準「X.1060」。同ドキュメントを参照しながら、エディタの一人として策定に携
わった武井滋紀氏がセキュリティの体制づくり、運用の要諦を解説します。第3回
では、構築とマネジメントの具体的プロセスについて、日本語のドキュメントを参
照しながら紹介します。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15552?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

◆エンタープライズITをスマホアプリのように選ぶ時代
 北川裕康[著]
 エンタープライズアプリケーションが群雄割拠の時代です。エンタープライズ市
場向けの製品でも、ソリューションで溢れ、スマホアプリのように使い捨て感覚に
なってきています。こうした時代にどのようにアプリケーションを取捨選択してい
けば良いのでしょうか。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15585?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

◆DXに出遅れた日本企業はセキュリティが鍵に 既存技術を活用して新たなプラッ
トフォームをどう構築する?
 谷川 耕一[著]
 ITがなかった時代にも公共、企業、個人などそれぞれの領域に社会の仕組みがあ
り、それにより人々の生活が営まれていた。その後1950年頃にITが登場し元々あっ
た社会の仕組みの中にITが入り込み発展、効率化することとなる。現在は社会の
仕組みがどんどん変化し新しくなった社会の仕組みの中に「デジタル」というキー
ワードが登場している。それにより公共、企業、個人などの領域が連携し、それ
ぞれの枠を超えた新たな仕組みとして成り立ってきている。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15407?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

◆JR東日本 松本氏に聞く:デジタル変革の波に乗り「やりたいこと」でチャレン
ジする
 柴崎 辰彦[著]
 富士通で初めてのデジタル部門の創設やサービス開発に取り組んで来た著者の実
践に基づくDX連載の第19回。著者は富士通 デジタルビジネス推進室エグゼクティ
ブディレクターの柴崎辰彦氏。シリーズの第3部となる「実践研究編」では、実
際にデジタル変革に取り組む企業の取り組みをプロジェクトリーダーのインタ
ビューを通してご紹介する。実践研究編3つ目の事例は、東日本旅客鉄道株式会社
JR東日本研究開発センターフロンティアサービス研究所(以下JR東日本)
松本貴之氏にお話をお伺いした。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15561?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

◆日本の“崖っぷち”DXに活路はあるのか オールジャパンでデジタル人材を育成

 小山 奨太(編集部)[著]
 企業においてデジタル化やDXの推進に取り組むなか、多くの企業が人材、とりわ
け「デジタル人材」の不足に頭を悩ませているのではないでしょうか。そこで、今
回紹介するのは『デジタル人材育成宣言「デジタル化&DX」の現状と人材育成』(
クロスメディア・パブリッシング、角田仁 著)です。角田氏は、東京海上日動火
災保険(以下、東京海上日動)で約30年間IT戦略などを担当し、大学教員に転身後
2021年4月にデジタル人材育成学会を設立。本書のなかでもユーザー企業を主語
に、オールジャパンとしてどのようにデジタル人材を育成していくのかを説いてい
ます。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15535?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

◆顧客データ活用の課題にCDPはどう役立つのか? 新刊『カスタマーデータプラッ
トフォーム』著者に聞く
 冨永 裕子[著]
 今、マーケティング部門が使うテクノロジーの中で、最も注目を集めている製品
分野がCDP(Customer Data Platform)である。大企業のマーケティング部門のテ
クノロジー調達戦略では、組織のニーズを満たすスイート製品が市場に存在しない
ため、数多くのビジネスアプリケーションを組み合わせて使うベストオブブリード
戦略が主流である。しかし、その代償としてマーケティング部門は様々なデータマ
ネジメントの課題に直面している。その解決に焦点を当てた製品としてCDPは期待
されている。『カスタマーデータプラットフォーム デジタルビジネスを加速する
顧客データ管理』(翔泳社)の著者 マーティン・カイン氏に話を聞いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15577?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

◆Log4jやランサムウェア、LotL…… 2021年第3四半期の脅威動向を振り返る
 岡本 拓也(編集部)[著]
 Trellixは、2月16日に「2021年第3四半期 脅威レポート」を発表した。今回は、
その中から2021年の年末に大きな騒動へと発展したLog4jの脆弱性をはじめ、ラン
サムウェア攻撃の動向、APT攻撃の傾向や環境寄生型の攻撃について解説された、
報道関係者向けの勉強会の様子をお届けする。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15582?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

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[3]人気記事ランキング(2022-02-15~2022-02-21)
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<記事>

●1位 Log4jやランサムウェア、LotL…… 2021年第3四半期の脅威動向を振り返る
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15582?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

●2位 JR東日本 松本氏に聞く:デジタル変革の波に乗り「やりたいこと」でチャ
レンジする
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15561?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

●3位 2人でグローバル規模のクラウドを統括 富士フイルムBIのCCoEが進める“
クラウド起点の改革”とは
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15503?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

●4位 日本の“崖っぷち”DXに活路はあるのか オールジャパンでデジタル人材を
育成へ
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15535?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

●5位 日本の金融ビジネスのDXは可能か? 銀行業務プラットフォームを提供する
nCinoに聞く
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15564?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

<ニュース>

●1位 大和証券、社員9,000人を対象にコンカーを採用 税制改正大網の要件緩和
が後押し
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15573?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

●2位 日立、シニアの「社会参加」を促す新事業を立ち上げへ
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15575?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

●3位 NEC、宇都宮市に開発中の「EBPM」支援サービスを先行提供
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15593?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

●4位 PwCコンサルティング、データ流通の主要4者にソリューションを本格提供へ
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15589?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

●5位 米マイクロソフト、本社オフィスなどを全面再開へ 第6ステージへと指標
を移行
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15594?utm_source=enterprisezine_regular_20220222&utm_medium=email

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