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マイクロソフト、ヤマハが31カ国の社員を対象にOffice 365活用の情報基盤を導入と発表

NECと日本マイクロソフトがシステム導入を支援

このシステムは、日本電気がOffice 365の導入に加え、グローバルにおける24時間365日の多言語サポートなどを実施するものだという。今年12月から稼働開始予定で、ヤマハのグローバル31カ国約1.2万人の社員が利用するとしている。

ヤマハは、情報共有やモバイル活用などのニーズへの対応や運用コストの削減のために、Lotus Notesを用いた従来の情報基盤刷新を迫られていたという。新情報基盤の選定にあたっては、複数のソリューションを検討した結果、Office 365が選定されたという。

このシステムの導入によりヤマハは、相手の状態に応じて電子メールやインスタントメッセージなど最適な手段によるコミュニケーション、海外の社員や取引先などとのWeb会議や文書の安全な共有、移動中におけるスマートフォンからの各種機能の利用を実現する予定だという。

NECと日本マイクロソフトは、2012年4月から大企業向けにクラウド事業での戦略協業の具体的な取り組みとして、「コミュニケーション・コラボレーションソリューション」の共同開発および拡販を行っており、今回のヤマハへのシステム提供は、その成果の1つだとしている。

■ニュースリリース
http://www.microsoft.com/ja-jp/news/Press/2013/Aug13/130827_yamaha.aspx

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