発表によると、2014年上半期の国内ストレージソフトウェアの売上は406億9,600万円、前年比成長率は3.8％のプラス成長だった。また、2014年通期の国内ストレージソフトウェア売上を830億円、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は4.4％、2018年の市場規模を984億円と予測している。
2014年上半期における国内ストレージソフトウェア市場売上の前年同期比成長率は、一桁台前半になっているが、急速な成長を果たした2013年上半期をさらに上回る売上規模となっており、半期ごとの集計として過去最高の実績となった。
データ保護に対する需要が堅調である上に、サーバー仮想化環境が規模の点、アプリケーション分野の点、両方で拡大している影響によりストレージ運用の高度化が求められていることがストレージ管理ソフトウェアの需要を押し上げ、売上を伸ばしたとみている。
2014年以降の国内ストレージソフトウェア市場は、データ保護とストレージ管理の2つの面で機能要件の高まりが継続する一方、ディスクアレイ製品におけるソフトウェアの標準バンドルが進むなど、促進要因と阻害要因が共存している。
そのため、国内ストレージソフトウェア市場売上額の成長率は一桁台前半で推移すると予測。今後、新たな製品分野としてSDS（Software－Defined Storage）の台頭などがストレージソフトウェア市場に影響を及ぼす可能性があるが、新製品分野が国内市場に影響力を増すまでにはしばらく時間がかかるとしている。
今回の発表は、IDCが発行したレポート「国内ストレージソフトウェア市場 2014年上半期の分析と2014年～2018年の予測」にその詳細がまとめられている。
