家庭市場向けの出荷は前年同期比45.2％増の160万台。一方、ビジネス市場向けは調査開始以来、初めて前年同期比でマイナス成長の4.8％減の49万台となった。ビジネス市場でのタブレット出荷台数は、大型案件によって左右される傾向が強く、2015年第3四半期は目立った大きな案件がなかったことが大きな要因になった。
また、企業でのタブレット需要について、Windowsタブレットを中心にハードウェアキーボードが脱着できるデタッチャブル型タブレットか、通常のスレート型タブレットを選択するべきかを検討している状態から、出荷が緩やかになっていると、IDCではみている。
国内タブレット市場出荷台数の上位6社は、アップル、ファーウェイ、富士通、ソニー、NEC Lenovoグループ、マイクロソフトとなった。アップルは、前年同期比1.2％減と出荷台数を落としたが、37.8％と高いシェアを維持している。
また、ファーウェイ、富士通、ソニーはAndroidベースのタブレットを中心に、通信事業者向け出荷が好調に推移したことから出荷を大きく伸ばした。
今後の見通しに関し、IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューションシニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は、「タブレットの出荷は、消費者の実需要とは別に通信事業者でのキャンペーンやB2B2Cの用途によるタブレットの配布によって大きく左右される。これらキャンペーンによって家庭でのタブレットの普及が進むと同時に、それに合わせたサービスの提供が増加していく可能性が高い」と述べている。
今回の発表について詳細は、IDCが発行する「Worldwide Quarterly Tablet Tracker」に報告されている。IDC Trackerとは、IDC独自の調査手法に基づきICT製品・サービスの市場規模・ベンダーシェアの実績や市場予測を定期的に提供するデータベース製品。
