ストレージ支出に対する変化は「AI／MLデータの増大への対応が求められる」がトップ
IDCでは、IoT（Internet of Things）、AI、ロボティクスなどをIT支出の変革を推進する「イノベーションアクセラレーター」と位置付けている。今回のユーザー調査では、国内企業611社にAI／MLがストレージ支出に与える影響について調査を行っている。611社のうち、AI／MLを「本番導入済み」「開発／試験中」「1年～2年以内に導入を計画」「時期は未定だが導入を検討中」の企業は448社（73.3％）だった。
この448社に対して、2018年～2020年の期間でAI／MLがストレージ支出に与える影響について質問したところ、「非常に大きな影響を与える」（25.4％）、「大きな影響を与える」（44.6％）を合わせた回答率は70.0％に達し、多くの企業がAI／MLに取り組むことでストレージ支出が大きく変わると認識していることが分かった。
上記448社がAI／MLの導入に伴うストレージ支出に対する変化として想定しているのは、「AI／MLデータの増大への対応が求められる」が回答率50.3％でトップとなり、次いで「AI／MLのストレージ予算の増加」（46.2％）、「AI／MLデータの統括的な管理が求められる」（39.8％）が上位3項目だった。
具体的なテクノロジーについては、「オブジェクトストレージの導入の増加」（33.8％）、「Software-Defined Storageの導入の増加」（31.2％）、「オールフラッシュアレイの導入の増加」（26.1％）が上位項目。フラッシュの新しい接続環境である「NVMeやNVMe over Fabricsの利用の増加」も22.6％の回答を得た。
回答者の74.3％がAI／MLの利用に積極的な考えを持っている
また、経営の改善や顧客満足度の向上だけではなく、自社のITインフラの運用管理にAI／MLを利用する意向が高いことも分かった。現在、自社のITインフラ管理にAI／ML（または、AI／MLをベースにした運用管理サービス）をすでに「利用している」は8.2％に留まったが、「1～2年以内に利用を計画」は44.8％、「時期は未定だが利用を計画」は21.3％となり、回答者の74.3％（454社）が利用に積極的な考えを持っている。
AI／MLを自社のITインフラ管理に利用する理由としては、「保守サポートコストの抑制」（49.3％）、「ビジネス要求への迅速な対応」（43.0％）、「人員コストの抑制」（40.7％）が上位3項目になった。
IDC Japanのエンタープライズインフラストレクチャ／PCs グループディレクターである森山正秋氏は、「AI／MLの本格的な導入が始まることで、ストレージインフラはAI／MLを支えるデータ基盤としての役割が強く求められる。こうした役割を果たしていくためにストレージベンダーは、現在抱えているストレージインフラのボトルネックを解消できる新しいテクノロジーの実装を強化していくことが求められる」と分析している。
今回の発表は、IDCが発行したレポート「2018年 イノベーションアクセラレーターが国内ストレージ支出に与える影響」にその詳細が報告されている。調査レポートでは、国内企業のデータ保有量、保有データの種類、AI／MLの導入とストレージへの投資意向、AI／MLで利用するストレージインフラの要件や利用環境、AI／MLで利用するストレージ容量などについてユーザー調査に基づいて多角的に分析をしている。
