NECが掲げる「クライアントゼロ」 自らの実践知を顧客・社会に還元へ
日本の社会インフラを支えるNECにも変革の波が訪れている。同社は、2025中期経営計画で「社内のDX」「お客様のDX」「社会のDX」を経営の中核に設定。社内のDXでは、「クライアントゼロ」という考え方を掲げ、自社をゼロ番目のクライアントと位置づけた上で、最先端のテクノロジーを自社で実践し、変革を先導してくことを目指している。多様な業種や規模、環境の顧客を支援する同社だが、それらに共通する課題がNEC社内にも見られるからだ。『2025中期経営計画』達成に向けた次世代データプラットフォームの構築もこの考えの下で実行された。
この基盤構築の陣頭指揮を執ったのは、関徳昭氏。IT業界で20年以上の経験を有しており、アプリケーションからインフラ、データ活用など、フルスタックエンジニアとして活躍してきた人物だ。現在は、その知見を活かしてNECグループ全体にわたるITアーキテクチャの企画・設計などを担当している。
「『2025中期経営計画』において、DX推進が重要なテーマとされています。まずは、“社内のDX”に取り組み、その知見を生かして“お客様のDX”を推進。そして、“社会全体のDX”の実現を目指します。すべての方が人間性を発揮できる社会の実現を目指し、3つのDXを中心に据えて事業展開しています」
柔軟性や構築スピード、コンポーザブルな基盤を求めて
NECでは、データプラットフォームに課題を抱えていた。2015年頃からエンタープライズITの世界ではDXへの注目が高まり、データプラットフォーム構築の動きが活発になっていたことを憶えている方もいるだろう。しかし、当時はオンプレミス環境に大規模なデータ基盤を構築することが主流であり、特に問題視されていたのがスピードだ。
関氏は、「基盤の構築に2年程かけた後、データを集めていくような開発フローが一般的でした。しかしながら、これではデータを活用するまでに少なくとも3年は経ってしまう。急速に変化する現代において、このような時間のかかるアプローチは許容できません」と指摘する。NECにおいても、インフラ構築からデータ活用までのリードタイムを縮めることが最大の課題だった。
同社において、特にデータプラットフォームを必要としていた領域はマーケティング。経理や財務といった基幹系システムのデータと並んでボリュームが大きく、データ分析やデータ利活用という側面から見たときに後れを取っていた。従来はマーケティング部門が独自にデータベースを構築し、IT部門にデータの提供を依頼してBIツールなどで利用するケースが一般的だったが、社内DXを実現するためには全社横断でのデータ活用が欠かせない。そこで、次世代データプラットフォームの構築において重要視されたポイントは、柔軟性や将来性を担保すること。関氏は、そのためにクラウドネイティブなデータプラットフォームが必要だと考えたという。
「システムアーキテクトとして重要視していることは、ベンダーフリーかつコンポーザブルなこと。1つのベンダーに依存すると、相互接続の利便性は享受できるものの、コンポーネントの変更などが難しい。そこで、インターフェースの互換性や各ベンダーとの信頼性、技術の将来性、エコシステムの構築能力などを選定評価基準の1つとしました」
手始めに関氏は、関係する各部門にヒアリングを実施。このとき、現在の状態「As Is」と理想の状態「To Be」のギャップを分析するような手法はとらず、“To Beを先に描く”アプローチで進めていったという。このとき、Snowflakeの存在を知ることとなる。
「初めてSnowflakeについて話を聞いたとき、その製品アーキテクチャが他のデータベースとまったく異なる設計思想を持っていることに気づき、興味を抱きました。柔軟で安心できる基盤を作りたいという我々の想いとも合致しており、検討を重ねた結果として採用に至りました」
