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Enterprise IT Women's Forum

2025年1月31日(金)17:00~20:30 ホテル雅叙園東京にて開催

Security Online Day 2025 春の陣(開催予定)

2025年3月18日(火)オンライン開催

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

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EnterpriseZine(エンタープライズジン)

EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。

『EnterpriseZine Press』

2024年秋号(EnterpriseZine Press 2024 Autumn)特集「生成AI時代に考える“真のDX人材育成”──『スキル策定』『実践』2つの観点で紐解く」

約5年を費やしたNTTのバックオフィスDX改革 リーダーに訊いた“成功の秘訣”

-[Vol.786]-------------------------------------------------------
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【6月6日(木)】深刻な障害事例から学ぶ!“ビジネスを止めないIT”の実現方法
●7年間1,000件の障害事例から分析したシステム障害対応のポイントとは?
●BCP対策、データ保護、インフラ刷新、障害対策、オブザーバビリティなど
 課題別に全15セッション! 名立たる識者やベンダーが集結
★詳細・申し込み: 
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[0] 参加無料!編集部主催オンラインイベントのご案内
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こんにちは、EnterpriseZine編集部です。

マルチクラウドやハイブリッドクラウドなどの普及によって
ITシステムが複雑化しています。
皆さんの企業はそこから生まれる新たなリスクに備えられていますか?

自然災害や激化するサイバー攻撃が起きたとしても、
自社システムやデータを守るために必要なことは何でしょうか?

今回は、ITシステムの稼働を維持し、不測の事態には1秒でも早い復旧を
可能にするためのポイントを掴めるオンラインイベントをご紹介します。
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             【50分で体得!】
           予期せぬ事態に備えよ!
    クラウドで実現するIT-BCP対策 powered by EnterpriseZine
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日時:2024年7月10日(水)
会場:オンライン
費用:無料(事前登録制)
●詳細・参加お申し込み:
https://event.shoeisha.jp/special/20240710?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email
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\イベント参加で得られる3つのポイント/ ----------------------
1. 災害やシステム障害対策の具体的なアプローチ法をつかめる!
2. ITシステムを守るために必要な“技術的”ポイントがわかる!
3. 顧客事例から学ぶ!「OracleCloud Infrastructure」活用術
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ぜひOracleCloudをご利用の方も、検討している方も
本イベントをIT-BCP対策を考えるきっかけとしてみてはいかがでしょうか?

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[1]今週のホットトピック!
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今週のおすすめ記事はこちら!

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◆構想に2年弱かけたNTT大規模バックオフィスシステム刷新
 ITガバナンスは“北風と太陽”の2面で統制
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19708?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email
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日本電信電話(NTT)グループは、2018年からバックオフィス共通業務の
DX改革に取り組み、2023年にグループ会社をまたぐ4つの大規模システム刷新を
成功させています。

グループ関連会社115社、25万人が利用するシステムの刷新という
大型プロジェクトを率いたのが同社 技術企画部門 IT室 次長 駒沢健氏。

駒沢氏が今回のDX改革で特に重要視していたのが「ITガバナンス」だと言います。

今回は、ここまでの大規模システム導入プロジェクトをどう推進したのか、
ITガバナンスを担保するための工夫、そして定着させるための
フォローアップなどについて取り組みの裏側を聞いてきました。


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編集部が企業を訪問! 気になる疑問を聞いてきました。
⇒ https://enterprisezine.jp/article/corner/599

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[2]新着記事:6本(2024-05-28~2024-06-04)
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◆構想に2年弱かけたNTT大規模バックオフィスシステム刷新
 ITガバナンスは“北風と太陽”の2面で統制
 加山 恵美[著] 北浦 汐見[写] 竹村 美沙希(編集部)[聞]
 日本電信電話(NTT)グループは、2018年からバックオフィス共通業務のDX改革
に取り組み、2023年にグループ会社をまたぐ4つの大規模システム刷新を成功させ
ている。グループ関連会社115社、25万人が利用するシステムの刷新という大型
プロジェクトを率いたのが同社 技術企画部門 IT室 次長 駒沢健氏だ。
ここまでの大規模システム導入プロジェクトをどう推進したのか、ガバナンスを
担保するための工夫、そして定着させるためのフォローアップなどについて
取り組みの裏側を聞いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19708?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

◆「ビジネス版LINE」故のジレンマ、LINE WORKSのセキュリティ対策をトップが
語る
 吉村 哲樹[著] 丸毛透[写] 岡本 拓也(編集部)[編]
 「ビジネス版LINE」を標榜し、これまで数多くのユーザーを獲得してきた
LINE WORKS。一方、サービス名に「LINE」の名を冠していることから、昨今の
LINEヤフー社によるセキュリティインシデントや行政指導による影響を心配する声
も少なくない。こうした状況下、LINE WORKSは情報セキュリティ対策を中心に
どのように舵取りをしていくのか。同社 代表取締役の増田隆一氏と、CISOおよび
CPOを務める松本達也氏に聞いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19732?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

◆クラウド運用の先走りで知らぬ間に生じる“隠れ特権ID”の罠 利用者も
情シスも得する管理を叶えるには
 福田 秀紀[著]
 連載「ID管理だけでは足りない? “IGA”でガバナンスを確立」では、ID管理に
ガバナンスという観点を加えた「IGA:Identity Governance and 
Administration」をキーワードに、これからの時代に必要なID管理を考えて
いきます。第2回目となる本稿では、ID管理における運用とシステムの乖離に
フォーカス。運用を重ねていくうちに気がついたらリスクだらけの使い方を
していた……などということは珍しくありません。どのような点に目を向け、
どう対策を打てば良いのでしょうか。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19698?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

◆25年度までにクラウド化率95%を目指すオリックス銀行、
日立「HARC」は運用高度化の切り札となるか
 谷川 耕一[著] 岡本 拓也(編集部)[編]
 DXやデータドリブン経営を推進する企業で、アジャイル開発やクラウドサービス
の利用が加速している。こうしたIT環境の変化にともない、運用のモデルも変革が
求められている。日立製作所は、変化する運用モデルに対応するため、SRE(Site 
Reliability Engineering)に基づくクラウド運用改善サービス「HARC(Hitachi 
Application Reliability Centers)」の提供を始めており、これを新たに採用
してDXに取り組むのがオリックス銀行だ。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19702?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

◆「Runbook(ランブック)」とは何か、インシデント対応に追われるIT運用を
変えるメソッド
 草間一人(jacopen)[著]
 現代のIT環境は日々進化し、複雑性を増しています。その中で、システム管理者
やIT運用担当者は、予期せぬ問題やインシデントへの対応に追われることも少なく
ありません。その際に、もし担当者自身ですぐに判断や対応ができない場合、
どうすればよいのでしょうか。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19701?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

◆黒井文太郎氏と考える「イスラエル・パレスチナ紛争のサイバー戦から日本の
組織が学ぶべきこと」とは
 吉澤 亨史[著] 関口 達朗[写] 名須川 楓太(編集部)[編]
 2024年3月13日に開催されたSecurity Online Day 2024 春の陣。クロージング
セッションの「有識者たちが分析!中東情勢から見るサイバーインテリジェンス」
では、イスラエル・ハマス間の紛争で起こっているサイバー戦の様相や、地政学と
サイバーインテリジェンスの関係、そこから日本の組織が得られる教訓について、
軍事ジャーナリストの黒井文太郎氏と、サイバーディフェンス研究所のCTOである
Lauri Korts-Pärn氏による議論が行われた。モデレーターは、
日本サイバーディフェンスのCOO代理である佐々木千尋氏が務めた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19539?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

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[3]人気記事ランキング(2024-05-28~2024-06-04)
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<記事>

●1位 黒井文太郎氏と考える「イスラエル・パレスチナ紛争のサイバー戦から日本
の組織が学ぶべきこと」とは
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19539?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

●2位 25年度までにクラウド化率95%を目指すオリックス銀行、日立「HARC」は
運用高度化の切り札となるか
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19702?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

●3位 「Runbook(ランブック)」とは何か、インシデント対応に追われる
IT運用を変えるメソッド
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19701?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

●4位 “超上流”プロジェクトリーダー育成術:デジタル変革を率いる現場部門に
育てるための6ステップ
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19596?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

●5位 ServiceNowがKnowledge 2024で発表した生成AI戦略 
──「インテリジェントワークフロー」とは?
 https://enterprisezine.jp/article/detail/19726?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

<ニュース>

●1位 「DX銘柄2024」選定の25社を発表 LIXIL/三菱重工業/アシックスは
DXグランプリに
 https://enterprisezine.jp/news/detail/19745?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

●2位 NECは星になる──DX事業強化に向けた価値創造モデル「BluStellar
(ブルーステラ)」を発表
 https://enterprisezine.jp/news/detail/19772?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

●3位 富士通、パナソニックEWのSCMを支援 構築したシステムが4月より本格運用
を開始
 https://enterprisezine.jp/news/detail/19778?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

●4位 ニッセイコム、社内依頼作業を年間3,400時間削減 「グループタスク
リマインダーサービス」導入で 
 https://enterprisezine.jp/news/detail/19783?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

●5位 アクセンチュア、「テクノロジービジョン2024」発表──生成AIと人間の
「共進化」による未来を解説
 https://enterprisezine.jp/news/detail/19743?utm_source=enterprisezine_regular_20240604&utm_medium=email

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