Snowflake(以下、スノーフレイク)は、3月初旬よりJon Robertson氏がアジア太平洋・日本(APJ)地域の担当社長として経営に加わることを発表した。Robertson氏は、APJ地域におけるスノーフレイクのデータクラウドの採用と拡大を促進し、企業のデータを結集して価値あるビジネスインサイトを提供する責任を担うとしている。また、日本市場に注力するための新たな一手として、同氏はスノーフレイクの東京オフィスからAPJ地域の指揮を執るという(現在は新型コロナウイルスの影響によりリモートで業務)。
Robertson氏はスノーフレイクに加わる前の14年間、VMWareでアジア太平洋地域を担当。2007年にVMWareの日本法人であるヴイエムウェアのバイスプレジデントに就任し、2012~2015年にVMWare ASEANのゼネラルマネージャーを務めている。直近ではヴイエムウェアの社長として日本における仮想化、デジタルワークスペース、クラウド事業を統括。VMWare在職中は、戦略策定、事業開発、顧客エンゲージメントに関わり、現在ではクラウド市場をリードする数十億ドル規模の企業としての地位を確立した同社の成長に貢献している。
さらにEMC、SAP、M3iでも、管理職として日本市場やアジア太平洋市場のセールスおよびマネジメントを担当した経験があるという。日本語、フランス語、英語が堪能で、カナダのモントリオール州にあるマギル大学で政治学の学士号(BA)を取得している。
スノーフレイクのAPJ担当社長に就任したJon Robertson氏は、「現在はデータをビジネスの中核とする企業が大きな成功を収めています。多くの企業が、スノーフレイクのデータクラウドを利用することで大きなメリットを得られることに気が付くでしょう。スノーフレイクの一員として地域のお客様と協力し、弊社のプラットフォームを通してお客様のビジネスの可能性を引き出すことを楽しみにしています。APJ地域のチームでは、お客様を第一に考えるスノーフレイクの献身的な姿勢を守り続けたいと思います」と述べている。
【関連記事】
・NTTデータとSnowflake、QlikがDX・デジタルデータ活用で協業
・SnowflakeやHPE、SalesforceがDataRobotへ戦略的投資を実施
・Snowflakeのプラットフォームをインテージテクノスフィアが採用 性能向上やコスト削減を報告