ITRは今回の調査において、ベータ版の完成度の評価も高く、Windows Vistaに比べてそれ以前のOSとの互換性が高いといわれている次期バージョンのWindows 7について、特に企業ユーザーが重視しているセキュリティ関連の機能およびOS自体のセキュリティに関するリスクに焦点を絞り、コスト試算を比較。
試算においてはある仮想企業（WindowsクライアントPCを1,500台保有する製造業）を設定し、Windows 7への更新を行った場合とWindows XPを継続的に利用する場合の2つのケースを想定し、上記のセキュリティ機能について6つのシナリオを設定してコストを試算。その結果、Windows 7の導入はTCOの観点から有効であることが明らかになったという。
Windows 7への更新を行ったモデルAは、Windows XPを継続利用したモデルBに比べて、3年間で65%のコスト削減、金額では約2,300万円の削減。これは現在企業が必要としているクライアントPC利用でのセキュリティ関連機能をWindows 7が標準で備えており、追加投資が不要となることが大きな要因だという。また、Windows 7へのOS更新にかかわるコストを含めた試算においても、モデルAは3年間で7%のコスト削減が可能となることがわかった。
また、クライアントOSのバージョンアップに際して、今回のコスト試算では、Microsoft Office XPのExcelマクロプログラム（VBアプリ）を利用している100台のPCに対して、Windows 7の仮想環境を利用し仮想的にWindows XP環境を構築した場合と、外部にアプリケーションの改修を依頼した場合（人月単価60万円で6人月を想定）のコストを試算。
仮想環境を利用したモデルAでは、仮想化機能を利用するために追加のSAライセンス購入が発生するもののアプリケーションはそのまま利用可能となり、外部での改修を要したモデルBに比べて、約330万円のコスト削減が可能となる結果が出た。
なお、本調査のホワイトペーパーは、ITRのウェブサイトより無償でダウンロードできる。
【関連URL】
・ITR White Paper「Windows 7の新機能によるコスト削減効果 調査レポート」（PDF）
