カスペルスキーは、企業の経営幹部とIT部門とのサイバーセキュリティに関するコミュニケーション状況の実態調査を実施し、その結果を発表した。
これは24の国と地域のITもしくはITセキュリティ部門以外の経営幹部2,300人に実施したもの。調査の結果、ITもしくはITセキュリティ部門以外の経営幹部のうち22%（日本16%）は、ITもしくはITセキュリティ部門との会議中に理解できないことがあっても、それを伝えることをためらうと回答。
その理由としては、会議後にその関係者に確認したい（全体50%、日本63%）、または自分で解決したい（全体38%、日本50%）という回答が大半である一方で、IT担当者から分かりやすい説明があるとは思えないという回答も37%（日本44%）に上った。
また、34%（日本44%）が話題を理解できないと明かすことをきまり悪く感じており、33%（日本63%）はIT担当者から知識不足だと思われたくないとも考えているという。
さらに、調査対象すべての経営幹部が、セキュリティ関連の課題についてITセキュリティマネジャーと定期的に話し合う機会があるものの、日本の約3割の回答者がボットネット（全体12%、日本27%）、APT攻撃（全体11%、日本37%）、ゼロデイエクスプロイト（全体11%、日本33%）といった脅威について聞いたことがないと回答した。
一方で、スパイウェア（全体81％、日本73％）、マルウェア（全体84%、日本67%）、トロイの木馬（全体82%、日本79%）、フィッシング（全体83%、日本89%）に対する経営幹部の認知度は比較的高い結果となっている。
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