この脅威情報共有プログラムにより、経営層やセキュリティ部門のリーダーは、さらに高い可視性を得るだけでなく、セキュリティ担当部門向けの事前の防御が可能になり、さまざまなソースから集めたセキュリティ上の脅威情報をもとに、状況に応じた適切な対策を講ずることができるという。
このプログラムを通して、NTT i3は、マイクロソフトから提供されたサイバーセキュリティにおける脅威情報を取り込み、GTIP（Global Threat Intelligence Platform）のカバー範囲を大幅に拡大する。GTIPは、世界中のさまざまな情報源から脅威情報を収集、分析し、顧客企業の状況やニーズに応じた形態でリアルタイムかつワンストップに提供することにより、急速に変化するサイバーセキュリティ上の脅威をいち早く検知し対処するためのプラットフォームだという。
マイクロソフトのCyber Threat Intelligence Program（CTIP）には、世界最大のPC導入実績をベースに、悪用されているIPアドレスやマルウェアに関する豊富な情報が含まれている。この情報をGTIPに取り込んで活用することにより、NTT i3は文字通り世界をカバーするサイバーセキュリティ上の脅威情報を元にしたセキュリティサービスやソリューションをグローバルに展開することが可能になるとしている。
今回の提携には、メンバー間でマルウェアやセキュリティ関連情報の共有を促進するアライアンスフレームワーク「Virus Information Alliance 3.0（VIA3.0）」への加盟も含まれる。このフレームワークへの加盟により、メンバーが利用しているマルウェアへの防御や阻止に関する措置、コンピューティングエコシステムをボランティアで保護するための製品、サービスおよび活動についてなどの情報共有が進むことが期待されるという。
