メインフレーム向けは金融と官公庁の大型案件で高成長
2015年の国内エンタープライズストレージシステム売上額2,720億2,300万円の内訳は、外付型が2,016億3,200万円(構成比74.1%)、サーバー内蔵型が585億1,400万円(同21.5%)、ODM Directは118億7,700万円(同4.4%)であった。ODM Directは、まだ規模は小さいが、グローバルクラウドサービスプロバイダーの国内拠点のほか、国内クラウドサービスプロバイダーでも導入が進みつつある。
2015年の国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額は、2,016億3,200万円で前年比7.4%増となった。外付型エンタープライズストレージシステムのセグメント別内訳は、メインフレーム向けが335億3,200万円(前年比26.9%増)、UNIX、Windows、Linuxなどのオープンシステムおよびその他OS向けが1,681億円(同 4.2%増)となった。
メインフレーム向けは、年間を通して金融と官公庁で大型案件があり、これが前年比2桁増の高成長につながった。オープンシステム/その他OS向けは、サーバー仮想化やVDI(Virtual Desktop Infrastructure)などの仮想化環境向け、クラウドインフラ向けで需要拡大が続いている。また、オープンシステム/その他OS向けでは、フラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュストレージが本格的な成長を始めたことが貢献している。
サプライヤー別出荷額は日立、富士通、EMC、IBM、NECの順
2015年の国内外付型エンタープライズストレージシステム出荷額(Vendor Revenue)は1,920億3,000万円で、サプライヤー別出荷額の上位5社は日立製作所(シェア17.6%)、富士通(16.7%)、EMC(14.7%)、IBM(11.4%)、NEC(9.5%)だった。
IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ/PCs グループディレクターの森山正秋氏は、「2015年はメインフレーム向けの大型案件が市場の成長に貢献した。その一方で、オープンシステム向けではハイエンドからミッドレンジへのシフトが進み、オールフラッシュアレイが高成長を記録するなど成長領域の変化が明確になった」と述べている。
同時に発表された2015年第4四半期(10月~12月)の国内エンタープライズストレージシステム売上額(Value)は、658億8,900万円で前年同期比4.8%増だった。また、その内訳は外付型が506億7,500万円(構成比76.9%)、サーバー内蔵型が127億5,500万円(同19.4%)、ODM Directは24億5,900万円(同3.7%)であった。
※エンタープライズストレージシステム市場規模の算出には、ベンダー出荷額(Vendor Revenue)にマージンを加算した売上額(Value)を使用している。
今回の発表は、IDCが発行した「国内エンタープライズストレージシステム市場 2015年第4四半期の分析」にその詳細が報告されている。