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2024年秋号(EnterpriseZine Press 2024 Autumn)特集「生成AI時代に考える“真のDX人材育成”──『スキル策定』『実践』2つの観点で紐解く」

「EDB Postgres」が浸透したキッカケとは EDB藤田氏が語る10年の歩み

-[Vol.626]-------------------------------------------------------
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[1]今週のホットトピック!
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こんにちは、EnterpriseZine編集部です。

本日のお薦め記事は、以下です。

◆EDB Postgres普及のきっかけとは EDB藤田氏とアシスト小西氏、佐瀬氏が10年を
振り返る
https://enterprisezine.jp/article/detail/14414?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

本記事は、2011年に設立されたエンタープライズDB 代表取締役社長を務める
藤田祐治氏が、ディストリビューターであるアシストの担当者と、
この10年間の歩みを振り返る内容となっています。

10年前というと、まだOSSについてはコスト面でのメリットが主で、
ビジネスでの利用というのは浸透していない状況にありました。

では、なぜ「PostgreSQL」が注目を浴び、「EDB Postgres」にも
大きな注目が集まったのか。

その大きなきっかけが、2011年の東日本大震災にあるといいます。

現在では、ミッションクリティカルなシステムにおいても採用が進んでいる
「EDB Postgres」ですが、ここまで注目されるようになった理由。
そして、その商用DB製品にはないメリットとは何なのか。

ぜひ、本記事を読んで確かめてみてください。


★【締め切りまで残りわずか! 編集部注目のイベント】

【参加費無料】「EnterpriseZine Day 2021」を6月25日に開催!
⇒ https://event.shoeisha.jp/ezday/20210625/?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

ANAのイノベーションリーダーやITR金谷氏など、
DX推進に関する有識者が登壇!

IT部門/デジタル部門をはじめ、
DXに興味のある方にとって、明日から役に立つ内容が詰まっています。

いよいよ、今週末の開催となりましたので、
ぜひ、お早めにお申し込みください!

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最新情報はSNSからもチェック!

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[2]新着記事:9本(2021-06-15~2021-06-22)
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◆ビジネス現場にもセキュリティプロを育成する トレンドマイクロの人材育成プ
ログラム
 加山 恵美[著]
 サイバーセキュリティのスキルはサイバーセキュリティの専門家が持つものとい
うイメージがある。認定試験にしてもトレーニングにしても。しかし近年のビジネ
ス現場ではDXやデジタル化が進み、サイバーセキュリティのリスクと常に隣り合わ
せだ。ビジネスの現場でもセキュリティの基礎知識は欠かせない。なければDXを形
にしてもセキュリティで足をすくわれてしまうリスクすらあるのだ。こうした課題
に応えるトレンドマイクロが提供しようとしている新たな人材育成プログラムにつ
いて同社セキュリティナレッジ&エデュケーション・センター センター長に
話を聞いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14521?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

◆なぜか日本では盛り上がらないHCM IT部門も人事のトランスフォーメーションは
他人事ではない
 北川裕康[著]
 米国では人事分野でもデジタル化が進みHCMの導入が盛んですが、日本では一過
性のブームにとどまりあまり盛り上がりません。米国の「HR Transformation」と
日本の人事システム改革は何が違うのでしょうか? 33年以上にわたりB2BのITビジ
ネスにかかわり、現在はクラウドERPベンダーのインフォア(Infor)のマーケティ
ング本部長の北川裕康氏が本音と洞察で業界動向を掘る連載。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14546?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

◆【ゼロ知識証明入門】第2章 ゼロ知識証明技術の 基礎知識(後編)
 清藤 武暢[著] 岸 純也[著]
 「ゼロ知識証明」とは、ある人が特定の事柄を証明したいときに、機密情報を明
かさずに証明する技術の総称。次世代のプライバシー強化技術として注目されてい
る技術である。本連載はデロイト トーマツのコンサルタントによる『ゼロ知識証
明入門』(翔泳社)の内容を踏まえくわしく紹介する。今回は第3回目で、デジタ
ル署名/認証局/暗号通信プロトコル SSLTLS/ID、パスワードによる認証につい
て解説する。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14516?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

◆富士通の「SEの変革」から始まった「デジタル変革」
 柴崎 辰彦[著]
 富士通で初めてのデジタル部門の創設やサービス開発に取り組んで来た著者の実
践に基づくDX連載の第一回。著者は、富士通 デジタルビジネス推進室エグゼクテ
ィブディレクターの柴崎辰彦氏。シリーズの第一部となる「DXチャレンジ編」では
「なぜデジタル変革なのか?」その勘所をデジタル推進部門やIT部門のみならず、
経営者やリーダーも含めた企業の全社員に向けて実践経験を踏まえて紹介します。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14509?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

◆アンディ・グローブ、IBM、OSSコミュニティから学んだもの ~ 日本IBM小薗井
さん
 加藤 恭子[聞] 石田仁志[著]
 IT関連のメディア記者を経験し、エンタープライズIT系のベンダーを経て、PR会
社ビーコミ社長としてB2B系の企業広報を手掛ける加藤恭子の連載。今回は、クラ
ウド領域の自社製品やサービスを技術者に啓蒙するアドボケイト活動の傍らでオー
プンソースソフト(OSS)コミュニティでも活躍されている日本アイ・ビー・エム
(日本IBM)の小薗井康志さんへのインタビューをお届けします。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14486?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

◆デジタル企業の競争優位性: DX時代に求められる競争優位性の再定義
 金谷 敏尊[著]
 DXの巨大な波を見据えて、デジタルへ舵を切る企業も着実に増えてきている。そ
れは、IT業界のリーダーであるGAFAはさることながら、あらゆる業界で起こってい
る点に留意したい。製造業を見ても、米John Deere社、独Volkswagen社、仏Loreal
社、国内でも小松製作所、コミカミノルタなど、デジタル戦略を掲げる企業は数多
い。これらの企業に共通するのは、全社的な経営方針としてDXにコミットしている
点だ。伝統的な従来型ビジネスを脱却し、全社レベルでの次世代ビジネスモデルへ
の転換を狙う。そのような中で、これからの時代にデジタル企業が備えるべき競争
力とは何だろうか。改めて考えてみたい。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14532?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

◆NECがCEO直下の新組織で目指す“変革のDNA”の醸成
 岡本 拓也(編集部)[著]
 NECが「2025中期経営計画」において掲げていた社内文化と経営基盤の変革をけ
ん引するため、本年4月よりCEO直下に「Transformation Office」が組織されてい
る。従来までの「制度」「プロセス・組織」「IT」という軸に、新しく“データ・
人”を加えた「三位一体 Plus Oneの改革」を目指すという同社は、6月14日にメデ
ィア向けの説明会を開催した。はたして、500億円超の投資をおこなうという変革
プロジェクトとはどのようなものなのか。説明会で語られたプロジェクトの概要を
リポートする。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14530?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

◆【ゼロ知識証明入門】第2章 ゼロ知識証明技術の 基礎知識(前編)
 清藤 武暢[著] 岸 純也[著]
 「ゼロ知識証明」とは、ある人が特定の事柄を証明したいときに、機密情報を明
かさずに証明する技術の総称。次世代のプライバシー強化技術として注目されてい
る技術である。本連載はデロイト トーマツのコンサルタントによる『ゼロ知識証
明入門』(翔泳社)の内容を踏まえくわしく紹介する。今回は第2回目で、ゼロ知
識証明技術の 基礎知識の前編をお届けする。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14515?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

◆EDB Postgres普及のきっかけとは EDB藤田氏とアシスト小西氏、佐瀬氏が10年を
振り返る
 谷川 耕一[著] 丸毛透[写]
 オープンソースソフトウェア(OSS)のPostgreSQLにOracle Databaseとの互換機
能などを加えた「EDB Postgres Platform」を提供し、保守サポートも提供してい
るのがEnterpriseDB(EDB)だ。同社の日本法人の設立は2011年4月。10年が経過し
た日本でのEDBのビジネスがどのように進んできたのか、今後のビジネスはどのよ
うな展開となるのか。エンタープライズDB株式会社 代表取締役社長 藤田祐治氏、
そして日本法人設立当初からパートナーとして一緒にビジネスを進め、2020年度に
EDBの最高位パートナーアワードを受賞した株式会社アシストの執行役員 ビジネス
インフラ技術本部長の小西雅宏氏、ビジネスインフラ技術本部 データベース技術
統括部 技術4部部長の佐瀬力氏に話を訊いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14414?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

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[3]人気記事ランキング(2021-06-15~2021-06-21)
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<記事>

●1位 富士通の「SEの変革」から始まった「デジタル変革」
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14509?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

●2位 ビジネス現場にもセキュリティプロを育成する トレンドマイクロの人材育
成プログラム
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14521?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

●3位 アンディ・グローブ、IBM、OSSコミュニティから学んだもの ~ 日本IBM小
薗井さん
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14486?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

●4位 なぜか日本では盛り上がらないHCM IT部門も人事のトランスフォーメーショ
ンは他人事ではない
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14546?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

●5位 NECがCEO直下の新組織で目指す“変革のDNA”の醸成
 https://enterprisezine.jp/article/detail/14530?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

<ニュース>

●1位 アクセンチュア、アムラウト買収でインダストリーXを拡充
 https://enterprisezine.jp/news/detail/14553?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

●2位 日立グループ、総務省「自治体DX推進計画」に対するソリューションを新た
に体系化
 https://enterprisezine.jp/news/detail/14545?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

●3位 NEC、シーメンスと提携しローコードプラットフォーム「Mendix」を推進
 https://enterprisezine.jp/news/detail/14525?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

●4位 NEC、ボーダフォンの商用Open RANにおいて5G基地局装置を提供へ
 https://enterprisezine.jp/news/detail/14538?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

●5位 KDDIとノキア、AI制御による基地局電力使用量削減を目指す
 https://enterprisezine.jp/news/detail/14549?utm_source=enterprisezine_regular_20210622&utm_medium=email

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