AGC情シス部によるDX推進の歩み 目指す“クラウドを中心とした世界”とは
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[1]今週のホットトピック!
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こんにちは、EnterpriseZine編集部です。
本日は、先日オンライン開催した編集部主催のカンファレンスより、
AGC 大木氏による講演の様子をお届けします。
◆AGCが明かすDX推進の歩み AWSを全面的に活用した取り組みとは
https://enterprisezine.jp/article/detail/14648?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
「AGC情シスのDX推進に向けた取り組みとは」をテーマに、
同情報システム部 ITコンピテンスセンター
デジタル・イノベーショングループ サブリーダーを務める大木浩司氏が登壇。
DX推進にともない“クラウドを中心とした世界”をつくりあげるまでの
取り組みをはじめ、AWSを全面的に活用するためのポイントを紹介しています!
「DX銘柄2020」にも選定されたAGCの取り組みついて、
ぜひ自社DXの糧にしてみてください!
<注目のイベント>
■「Security Online Day 2021」開催!
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編集部主催の人気年次セキュリティカンファレンス
「Security Online Day」が9月15日(水)に開催決定!
今回のテーマは“ポストコロナ時代のセキュリティ生存戦略”。
先を見通すことが難しい時代こそ、技術者と管理職、経営層が三位一体となった
戦略を策定し、サイバーセキュリティ経営を実現することが重要です。
参加費無料となっているため、お気軽にお申し込みください!
▼詳細・申し込み
https://event.shoeisha.jp/ezday/20210915/?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
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■「実践ベンダーコントロール習得講座」を開設!
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EnterpriseZineの人気連載
「紛争事例に学ぶ、ITユーザの心得」著者の細川義洋氏による
オンライン講座の募集が始まりました!
実際の紛争事例に基づき、IT開発で陥りやすいワナを具体的に解説。
座学だけでなく演習も交えるため、深い知識を習得可能です。
ベンダーコントロールの実務知識やスキルを習得したい方はもちろん、
時代に即した業務スキルをアップデートしたい方など、
一次請けのSIerの方でも応用可能な内容を用意しております。
【定員数30名】となっているため、
ぜひ興味のある方はお早めの申込みをオススメします!
▼詳細・申し込み
https://event.shoeisha.jp/seminar/eza-vc/?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
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★夏季休業期間のお知らせ
下記の期間、EnterpriseZineは夏季休業とさせていただきます。
期間中のお問い合わせには、8月16日(月)以降に対応いたします。
●休業期間:2021年8月7日(土)~8月15日(日)
★企業のIT活用に関する記事やセミナーなどの
最新情報はSNSからもチェック!
・EnterpriseZine Twitterページ
・EnterpriseZine Facebookページ
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[2]新着記事:10本(2021-07-27~2021-08-03)
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◆JDMCの研究会による「マーケティングシステム活用」「データマネジメントの基
礎と価値」の成果とは
山本信行[聞] 京部康男 (編集部)[編]
日本データマネジメント・コンソーシアム(JDMC)では、様々な研究会を運営し
ている。今年3月に開催された年次カンファレンス「データマネジメント2021」で
発表された「マーケティングシステム活用」研究会と「データマネジメントの基礎
と価値」研究会の内容を紹介する。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14720?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆AGCが明かすDX推進の歩み AWSを全面的に活用した取り組みとは
谷川 耕一[著] 関口 達朗[写]
オンラインカンファレンスとして開催された「EnterpriseZine Day 2021」のク
ロージングセッションでは、AGC株式会社情報システム部ITコンピテンスセンター
デジタル・イノベーショングループ サブリーダーの大木浩司氏が「AGC情シスの
DX推進に向けた取り組みとは」と題し、同社のDXの取り組みについて解説した。
AGCでは2014年にAWSを選定し、SAPを含む基幹システムのクラウドリフトを2018年
までに完了している。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14648?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆【ゼロ知識証明入門】第4章 ビジネスへの応用(後編)
清藤 武暢[著] 岸 純也[著]
「ゼロ知識証明」とは、ある人が特定の事柄を証明したいときに、機密情報を明
かさずに証明する技術の総称。次世代のプライバシー強化技術として注目されてい
る技術である。本連載はデロイト トーマツのコンサルタントによる『ゼロ知識証
明入門』(翔泳社)の内容を踏まえくわしく紹介する。今回は第7回目で、「ゼロ
知識証明のビジネスへの応用」の後編を紹介する。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14713?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆【ゼロ知識証明入門】第4章 ビジネスへの応用(前編)
清藤 武暢[著] 岸 純也[著]
「ゼロ知識証明」とは、ある人が特定の事柄を証明したいときに、機密情報を明
かさずに証明する技術の総称。次世代のプライバシー強化技術として注目されてい
る技術である。本連載はデロイト トーマツのコンサルタントによる『ゼロ知識証
明入門』(翔泳社)の内容を踏まえくわしく紹介する。今回は第6回目で、「ゼロ
知識証明のビジネスへの応用」の前編を紹介する。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14709?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆デジタル化の進展を理解する~IT化からデジタル変革(DX)へ
柴崎 辰彦[著]
富士通で初めてのデジタル部門の創設やサービス開発に取り組んで来た著者の実
践に基づくDX連載の第五回。著者は富士通 デジタルビジネス推進室エグゼクティ
ブディレクターの柴崎辰彦氏。シリーズの第一部となる「DXチャレンジ編」では、
「なぜデジタル変革なのか?」その勘所をデジタル推進部門やIT部門のみならず、
経営者やリーダーも含めた企業の全社員に向けて実践経験を踏まえて紹介します。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14717?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆いい加減なRFPや認識のズレから裁判沙汰へ 悲劇を生まないためにIT部門が身
につけるべき巻き込み力
細川義洋[著]
今回は、曖昧な要件定義が招くトラブルについて紹介します。ユーザー企業側と
ベンダー側の認識のズレはどこから生まれるのでしょうか。判例をもとに見ていき
ましょう。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14721?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆日揮グループがめざす建設DX(後編):2030年の実現を見据える建設現場の工場
化
冨永 裕子[著]
「ITグランドプラン2030」で2030年までのロードマップを描いた日揮グループ。
2030年に向けてコアビジネスのEPC(Engineering, Procurement, Construction)
事業のやり方を抜本的に改革しようとしている。ロードマップには後工程を前倒し
にする生産管理の考え方が織り込まれている。その詳細についてCDOの花田氏らに
訊いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14680?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆日揮グループがめざす建設DX(前編):CDOに訊く推進戦略と5つのイノベーショ
ン
冨永 裕子[著]
2018年12月に「ITグランドプラン2030」を策定して以来、本格的にDXに取り組み
始めた日揮グループ。2021年4月には組織体制を刷新し、その取り組みを加速させ
ている。同社常務執行役員 CDOの花田琢也氏に現状を訊いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14677?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆5年でSASE導入へ NetMotionが示すゼロトラストを採用したアプローチ
岡本 拓也(編集部)[著]
セキュリティにおけるトレンドとして叫ばれ続けている“ゼロトラスト”とあわ
せて、今注目を集めているのが「SASE(Secure Access Service Edge)」。特にリ
モートワークや在宅勤務が多くの企業で採用され始めたコロナ禍以降は、より需要
が高まっている。そんな日本市場で存在感を増しているのが、NetMotion Software
だ。今回は、日本カントリーマネージャーを務めている高松篤史氏とテクノロジー
エバンジェリストの成田孝弘氏を訪ね、SASEに関する話を伺った。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14695?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
◆第一生命保険のDXの推進原動力となるデータマネジメント
山本信行[聞] 京部康男 (編集部)[編]
日本データマネジメント・コンソーシアム(JDMC)は2021年3月4日に年次カンフ
ァレンス「データマネジメント2021~データによる可視化が現実と仮想を繋ぐ~」
を開催した。先進企業が取り組む事例セッションの中から、第一生命のデータマネ
ジメント室長の板谷健司氏が語る「DXの推進原動力となるデータマネジメント」に
ついて紹介する。
https://enterprisezine.jp/article/detail/14601?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
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[3]人気記事ランキング(2021-07-27~2021-08-02)
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<記事>
●1位 第一生命保険のDXの推進原動力となるデータマネジメント
https://enterprisezine.jp/article/detail/14601?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
●2位 AGCが明かすDX推進の歩み AWSを全面的に活用した取り組みとは
https://enterprisezine.jp/article/detail/14648?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
●3位 周回遅れの国内DX、米国のDX加速を支えたTBMで活路を拓く
https://enterprisezine.jp/article/detail/14642?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
●4位 日揮グループがめざす建設DX(前編):CDOに訊く推進戦略と5つのイノベー
ション
https://enterprisezine.jp/article/detail/14677?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
●5位 児童虐待防止にデータ分析で挑む:統計の力とエビデンスによる家庭支援
https://enterprisezine.jp/article/detail/14523?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
<ニュース>
●1位 第一生命保険、全社DXに向けた土台構築に向けてコンカーを採用
https://enterprisezine.jp/news/detail/14737?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
●2位 日立、日立ビルシステムの本社オフィスを新常態の働き方の実験場へ刷新
https://enterprisezine.jp/news/detail/14736?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
●3位 NECら5社、データサイエンティスト検定対策用テキストを共同開発
https://enterprisezine.jp/news/detail/14751?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
●4位 NTTデータ、EMEAL地域統括会社「NTT DATA EMEAL」を新たに設立へ
https://enterprisezine.jp/news/detail/14743?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
●5位 ビデオゲーム業界に対するサイバー攻撃の発生件数が過去最高に――Akamai
脅威レポート
https://enterprisezine.jp/news/detail/14729?utm_source=enterprisezine_regular_20210803&utm_medium=email
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