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国内のHCI利用率は20%超、利用意向を有する回答者は65%近くに達する――IDCがHCI利用動向調査結果を発表

HCIの利用理由は「パフォーマンスの向上」がトップ

 調査によると、HCI(ハイパーコンバージドインフラストラクチャ)の利用率は20%を超えており、アーリーマジョリティへの普及が進んでいる。HCIの利用意向を有する回答者は65%近くに達しており、今後の利用意向も高い状況にある。

 HCIの利用理由は「パフォーマンスの向上」がトップとなった。そして「ITインフラ運用管理の一元化」「運用管理コストの削減」「IT管理者の生産性向上」という運用管理の効率化に関する項目が続いており、HCIの導入理由として運用管理の効率化も引き続き重視されている。

 初回導入時期が2017年以降のHCI利用者では、運用管理やデータ保護の効率化、ITベンダー数の削減が重視されている。今後、HCIを利用計画中の回答者では、スモールスタートも重視されており、小規模な導入から始め、ITリソースの必要に応じて順次拡張するというHCIの導入スタイルは今後も変わらないとみられる。

参考資料:HCIの利用理由(作成:IDC Japan)

ベンダー選定基準では導入コストや実績に加え、幅広い分野での製品提供も重視

 HCIのベンダー選定基準では、導入コストの低さや実績の豊富さに加え、ITインフラの幅広い分野での製品提供も重視されている。HCIにITインフラの多様な機能が統合されつつあることから、より広範囲に渡る統合が実現可能かも選定基準として重要になっているとみられる。

 HCIの今後の機能強化に期待する内容では、パフォーマンス向上、ハイブリッドクラウドへの対応、PaaS(Platform as a Service)機能の充実への期待が高い結果となった。

 IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ シニアマーケットアナリストである宝出幸久氏は、次のように述べている。

 「HCIは国内市場で急成長しており、もはやニッチなソリューションとは言えないところまで普及が進んでいる。HCIには、オンプレミスITインフラの刷新を進めると共に、複数のクラウドを連携し、統合的な運用管理を実現するハイブリッドクラウドを実現するソリューションへと進化することへの期待が高い。HCIは、デジタルトランスフォーメーション(DX)に対応したITインフラへの変革を進めるにあたって、有力な選択肢の一つとなるであろう」。

 今回の発表は、IDCが発行した「2019年 国内ハイパーコンバージドインフラストラクチャ利用動向調査」にその詳細が報告されている。レポートでは、HCIの利用率や今後の利用意向、利用理由などの普及状況に関する調査結果、HCIの移行元の環境や導入時の課題など、HCIへの移行やHCIの導入効果に関する調査結果、HCIの拡張計画などの将来計画や、ベンダー選定基準や今後の機能強化に対する期待などに関する調査結果が掲載されている。

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