ククレブ総合研究所（以下、CCReB総研）は、「環境系ワード」と「デジタル系ワード」について、CCReB AIにて格納している2020年12月31日までに公表された約1700社の中期経営計画をクローリングした分析結果を発表した。
分析に当たっては、CCReB AIのAIエンジンに環境系ワードとして「低炭素」「脱炭素」「カーボンニュートラル」「再生エネルギー」などのワードを、デジタル系ワードとして「5G」「AI」「DX（デジタルトランスフォーメーション）戦略」などのワードをセット。各業種が経営戦略として、どの程度上記のワードを意識した経営戦略を掲げているかのトレンドを解析したという。
「環境系ワード」の業種別トレンドとして、多い社数順に、建設業（44社）、機械業（41社）、化学業（33社）、電気機器業（32社）、卸売業（31社）となった。
また「デジタル系ワード」に関しては、情報・通信業（68社）、電気機器業（64社）、銀行業（53社）、卸売業およびサービス業（各51社）、建設業（45社）という結果だった。
2020年は、コロナ感染対策への対応として、テレワークやWEB会議などの仕組みが大きく普及し、各企業がデジタル化の推進を経営戦略の上位に位置付ける動きが強くなったが、2021年は全世界的な動きとして「脱炭素」社会の実現に向けた動きが本格化しているという。
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