SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

直近開催のイベントはこちら!

EnterpriseZine Day 2022

2022年6月28日(火)13:10

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

お申し込み受付中!

EnterpriseZineニュース

オンラインホワイトボードの「Miro」が日本語に対応 NECはアジャイル開発で活用

 ミロ・ジャパンは6月14日、国内外の事業の進捗および最新の製品戦略に関する記者説明会を開催。同社が提供する、オンラインホワイトボード・コラボレーションツール「Miro」が6月13日から日本語に対応したことを発表した。

(左から)ミロ・ジャパン 代表執行役社長 五十嵐光喜氏、Miro 最高マーケティング責任者(Head of Marketing) ポール・ダーシ―氏 (左から)ミロ・ジャパン 代表執行役社長 五十嵐光喜氏、Miro 最高マーケティング責任者(Head of Marketing) ポール・ダーシ―氏

(左から)ミロ・ジャパン 代表執行役社長 五十嵐光喜氏
Miro 最高マーケティング責任者(Head of Marketing) ポール・ダーシ―氏

 会見には同代表執行役社長の五十嵐光喜氏が登壇し、同社の近況を報告した。まず、五十嵐氏は同社のミッションとして「Miro」を日本企業に広めることだと説明。その上で「かつて世界を席巻していた日本企業の強さは『全員参加型の議論』にあったと思う」と述べた。コロナ禍のリモートワークで就業環境が変化していることを挙げ「(会議で)手を挙げる必要がなく、社員全員が考えを自由に発言できる環境を提供していく」と意気込んだ。

 2021年11月に事業を開始した日本法人のミロ・ジャパンは当初「片手にも満たない社員で事業をスタートした」という。同社は体制を、今夏中に50人、来年には100人に拡大すると発表。同社事業のアップデートについては次の3つを挙げた。

1. ローカルコミュニティ

 Miroが持つ強さの一つに、ローカルユーザー同士のコミュニティプラットフォームである「Miroverse」がある。日本のユーザー向けに、日本語のミロテンプレートを共有する「Miroverse Japan ローカルテンプレート」を提供。さらに、6月13日より日本語UIを正式リリースしたことを発表。

2. ユーザー数

 2021年11月時点で国内ユーザーは50万だったが、5月末時点で20万増の70万ユーザーに達したという。五十嵐氏は、日本語テンプレートのリリースにより「さらに加速して増えていくことを期待している」と述べた。また販売戦略としては、海外の他拠点で行っている「ランド・アンド・エクスパンドで、利用者目線で拡大していきたい」とした。

3. 企業利用

 2021年11月時点でTOPIX100の企業のうち利用企業は50%だったが、5月末時点で60%に伸長。導入事例としてNECを紹介した。同社ソフトウェア&システムエンジニアリング統括担当統括部で、製品開発のプラットフォームとしてMiroを利用しているという。同部では、製品開発をアジャイル開発で行っている。従来対面だったが、拠点をまたいだり、フルリモートだったりと、開発環境が大きく変化したことから、Miro上にワークフローを展開。その結果、迅速なチームの立ち上げや、既存のツールともシームレスに連携でき、エンジニアの業務効率につながっているという。

画像クリックで拡大
画像クリックで拡大

 続いて、Miro 最高マーケティング責任者(Head of Marketing)のポール・ダーシ―氏が製品戦略について説明した。まず、2020年のパンデミックによって働き方に大きな変化があったことを挙げた。中でもテレビ会議の時間が増えたという。2022年にMicrosoftが実施した調査によると、昨対比の増加率は、週次の会議では150%、週次会議に費やす時間は250%だったとしている。ポール氏は「以前はビルの中で仕事をしていたが、今日ではソフトウェアの中で仕事をしています。使うソフトウェアによって社員のエンゲージメントが変わります」と述べた。

 その上で、従来のツールはハイブリッドワークのために設計されておらず、テレビ会議が増えていると指摘。一方Miroは、どこにいてもオンライン上でともに働ける点や、同期・非同期のコラボレーションへの対応などを挙げ、ハイブリッドワークに適していることを強調した。

画像クリックで拡大
画像クリックで拡大

 また、会見ではQRコードを読み取ることでコメント追加できる機能など、下図の機能も発表された。

画像クリックで拡大
画像クリックで拡大

【関連記事】
コクヨ、Slackを社内コミュニケーションツールとして採用
三鷹市とZoom、Slackが「デジタルコミュニケーション推進に関する協定」を締結
アシスト、Panopto活用で社内コミュニケーションに動画活用を定着化

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
関連リンク
この記事の著者

小山 奨太(編集部)(コヤマ ショウタ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

EnterpriseZine(エンタープライズジン)
https://enterprisezine.jp/news/detail/16164 2022/06/16 13:00

Job Board

PR

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

2022年6月28日(火)13:10

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング