2016年の市場規模は前年比成長率1.3％、3,950億5,700万円
前記の市場セグメント分類において、2016年の国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場規模は、前年比成長率1.3％、3,950億5,700万円になった。2016年は、働き方改革の推進によって、クラウド型コラボレーティブアプリケーション市場が進行し、特にファイル同期／共有ソフトウェア市場、チームコラボレーティブアプリケーション市場のクラウド成長が著しかったことが成長要因となった。
また、コンテンツアプリケーション市場では、デジタルマーケティングの進展に伴うコンテンツ管理市場の成長や、コンテンツ分析の需要拡大によるコグニティブシステム／コンテンツアナリティクス／ディスカバリーソフトウェア市場の成長率が拡大している。
一方で、オーサリング／パブリッシングソフトウェアは、従来のライセンス型売上からクラウドへの急速な移行によって、市場はほぼ横ばいで推移している。2017年の国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場は、企業の働き方改革を軸としたデジタルトランスフォーメーション（DX）の進行によって、前年比成長率1.7％増になると予測している。
クラウドによる機能提供の拡大、コグニティブ／AIシステムの浸透が成長要因に
IDCでは、2017年以降の同市場は、東京オリンピック／パラリンピックに向けたDXの台頭、企業の働き方改革によるSaaS型コラボレーション／Web会議サービスなどの成長によって、2016年～2021年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は1.9％で推移し、2021年には4,349億1,600万円の規模になると予測している。同市場の成長要因は、クラウドによる機能提供の拡大、コグニティブ／AIシステムの業種ソリューションへの浸透などを見込んでいる。
IDC Japanリサーチ第2ユニット グループディレクターである眞鍋敬氏は「国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場は、DXの浸透や働き方改革の推進によって重要性を高めている。ITサプライヤーは、働き方改革をキーとした中小企業向けコラボレーティブアプリケーションとコグニティブ／AIシステム連携の訴求、DXの台頭に適応したコンテンツアプリケーションの強化を目指すべきである」と分析している。
今回の発表について詳細は、IDCが発行したレポート「国内コラボレーティブ／コンテンツアプリケーション市場予測、2017年～2021年」に掲載されている。
