2016年は支出額上位3分野、金融、製造、官公庁／自治体で大幅なマイナス成長
2016年は、前年の金融、官公庁／自治体でのメインフレーム向け大型更新案件の反動が、マイナス成長に影響した。さらに、製造でも為替リスクの回避などによって支出が伸び悩んだ。そのため、2016年の支出額における上位5つの主要産業分野において、金融、製造、官公庁／自治体の構成比が低下した一方で、情報サービスと通信／メディアの構成比が上昇した。
IDCでは、2016年～2021年の国内外付型エンタープライズストレージ市場における年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）を0.6％、2021年の市場規模を1,882億円と予測している。2017年以降はプラス成長に回復すると予測しているが、前年比成長率は1％を下回るとみている。
成長を牽引するのは仮想化環境の規模拡大、クラウドインフラ支出の本格拡大
主要産業分野の構成比の大きな変動はないものの、サービスプロバイダーとしてのクラウドインフラストラクチャ構築のための支出が継続的に行われることにより、情報サービスの構成比が高くなるとみている。今後の国内外付型エンタープライズストレージ市場の成長を牽引するのは、仮想化環境の規模拡大、およびクラウドインフラストラクチャへの支出の本格拡大であると考えている。
IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストの加藤慎也氏は「エンタープライズストレージシステムの需要においては、コモディティハードウェアによるSoftware-Defined Storageやクラウドサービスへのシフトがいっそう進む一方で、外付型でもテクノロジーの変化を契機とした新たなビジネス機会があるとみている。ストレージベンダーは、産業分野ごとに異なる需要動向と新たなテクノロジーへの期待を理解することで、より確実なビジネス機会の獲得を進めるべきである」と分析している。
今回の発表は、IDCが発行したレポート「国内外付型エンタープライズストレージシステム市場 産業分野別予測、2017年～2021年」にその詳細が報告されている。
