インフォマティカと言えば、まだまだ老舗のETLベンダーのイメージが強い。しかしながら今は、さまざまなデータマネジメントのソリューションを提供するベンダーとなっている。インフォマティカが対応する範囲はどのように拡がっているのか。さらに、インフォマティカは日本でどのような戦略を展開しようとしているのか。インフォマティカ・ジャパン 代表取締役社長の吉田浩生氏に話を訊いた。
ETLから総合的なデータマネジメントソリューションのベンダーに

インフォマティカはETL(Extract Transform Load)製品の提供から始まり、現在はデータクレンジングや名寄せなどのデータ品質管理、マスターデータマネジメント、データカタログなど、データにまつわる多岐に亘るソリューションを展開している。ETLも、データを抽出し変換するだけではない。データを統合化するためのインテグレーションハブという構想で、中心にハブを置きデータを相互に行き来できるようにする製品へと進化している。「今もインフォマティカにとってETLは主力ですが、機能を拡張しデータレイヤに携わる幅広いソリューションを展開しています。それにより、総合的なデータマネジメントプラットフォームベンダーになろうとしています」と吉田氏。
データマネジメントプラットフォームの提供でインフォマティカが目指すのが、企業のデジタル変革につながるデータドリブン経営を支えること。データドリブン経営は、BIツールベンダーなどが率先して使うキーワードでもある。
「BIツールベンダーのデータドリブンは、主に見える化のソリューションになります。インフォマティカは見える化することで、データそのものをきれいにします。集めたデータが不正確なものであれば、間違った指標にしかなりません。クルマならガソリン、人なら血液をきれいにし、それを活用できるようにするのがインフォマティカの目指すところです」(吉田氏)
データドリブン経営を支援すると言っても、TableauやQlikなどが担うBIツール領域に進出するわけではない。あくまでもデータマネジメントレイヤのソリューションを提供する。その際には、クラウドファーストで取り組む。「クラウドはもはや避けて通れません」と吉田氏。クラウドの活用によるコスト削減や柔軟性の確保などは重要なトレンドと認識しており、インフォマティカの製品をクラウドネイティブ化し顧客のクラウド活用のニーズに応える。
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谷川 耕一(タニカワ コウイチ)
EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリスト...
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