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EnterpriseZine(エンタープライズジン)

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「週刊DBオンライン 谷川耕一」連載一覧

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  • 2018/07/20

    あのaiboでも使われているソニーのDeep Learning技術が無償で利用できる

     今のAIブームで重要な役割を果たしているのが、Deep Learningだろう。先日札幌で行われた「db analytics showcase Sapporo 2018」では、Deep Learningに関するセッションも多数行われた。そんな中、ソニーのDeep Learningへの取り組みについて紹介したのが、ソニー株式会社 R&D プラットフォーム システム研究開発本部 要素技術開発部門 AIコア技術開発部 7課 シニアマシーンラーニングリサーチャーの小林由幸氏だ。

  • 2018/07/11

    地理情報システムデータベースで生きた地図が生まれる

     「GIS(Geographic Information System:地理情報システム)データベースがこれからは来る!」と語るのは、6月に開催された「db analytics showcase Sapporo 2018」の最初のセッションに登壇したインサイトテクノロジー 代表取締役の小幡一郎氏だ。位置情報の活用はこれからの大きなトレンドの1つとなるが、今までのGISでは少し物足りないところがあるという。

  • 2018/07/03

    SAPならでは、ビジネスプロセス中のAI活用でGDPR対応も

     各ベンダーが今、真剣にAIや機械学習技術の活用に取り組んでいる。先日のセールスフォース・ドットコムのように自社サービスにAIを取り込みそれを優位性にする取り組みもあれば、IBMのWatsonのようにAIや機械学習技術そのものを売りにするサービスもある。ERPパッケージ製品のトップベンダーSAPも、AIや機械学習の活用には力を入れている。SAPの場合は、自社のERPのアプリケーションにもAI、機械学習技術を積極的に取り入れると同時に、「SAP Leonardo」としてAI、機械学習、IoT技術を...

  • 2018/06/25

    AIに力を入れているSalesforceは着実にEinstein機能を拡充中

     今やAI、機械学習という言葉を耳にしない日はない。ラジオやテレビからも日常的にも耳にすることも多く、AIという言葉がこれほど蔓延するとは80年代後半のAIブームの頃には思いもよらなかった。ここまでくれば今回のAIは、さすがに一過性のブームで終わることはないだろう。

  • 2018/06/22

    Quoraは単なるQAサイトではない―ナレッジ共有と質の担保についてCEOアダム・ディアンジェロ氏に訊いた

     皆さんは、Quora(クォーラ)というサービスをご存じだろうか。参加者同士で質問とその回答をやり取りするコミュニティ型のQ&Aサイトだ。米国Quora社が運営しており、同社は2009年に創業、2010年から英語版のサービスを展開している。このQuoraは投資家から高い評価を得ており、2017年にはビジネスモデルとしてはほとんど完成した後の資金調達となる「シリーズD」において8,500万ドル(約96億円)を獲得している。投資家から高い評価を受けているQuoraとはいったいどのようなサービ...

  • 2018/06/04

    NTTとDellがスマートシティのための実証実験へ、商用化を目指す

     当初はエネルギーを効率的に利用する街作りから始まり、今ではさらにIoTやAIなどの最先端技術を活用し人々がより安全で快適に暮らせる街を実現する、それがスマートシティだ。このスマートシティの実現のために、NTTグループとDell Technologiesが協業すると、2018年5月に発表された。両社は、2018年9月から米国ラスベガスでスマートシティ実現のための実証実験を開始する。

  • 2018/05/24

    デジタル変革で、メインフレームふたたび

     ここ最近は、ハードウェアに関する記事を書く機会が大きく減った。そんな中、ゴールデンウィーク中に米国で開催されたDell Technologies Worldでは、より長く最新テクノロジーに対応できるように筐体から見直したモジュラー型サーバー「PowerEdge MX」の発表があった。また3月に行われたIBM THINKでも、POWER 9プロセッサベースのマシンでNVIDIAのGPUをより効率的に使えるようにするための協業の話も飛び出し、ちょっと新鮮な気分を味わった。

  • 2018/04/06

    狭いAIと広いAI/エンタープライズ領域でWatsonを活用するためにIBMがこだわっていること

     先日米国で開催されたIBMの年次イベント「IBM THINK 2018」、その場ではもちろんAI技術でもあるWatsonの話題も数多く出た。その際にIBMが強調したのが、コンシューマ向けのAIのサービスと企業向けのエンタープライズなAIには違いがあるということだ。

  • 2018/03/23

    クラウドベンダーのPaaSではなく自前でPaaSを持つという選択

     IaaSから始まったクラウドの世界は、最近になりPaaS、SaaSが主戦場になりつつあるとの話はここでも何度かしてきた。PaaSの利用が拡大しているクラウドの世界で、最近良く登場するキーワードにハイブリッドクラウド、マルチクラウドがある。ハイブリッドクラウドなどは新しい言葉ではない。以前はコンセプトに過ぎなかったものが、ここにきて現実味を帯びてきたようだ。

  • 2018/03/14

    高まるマルチクラウド・インテグレーションのニーズに応える、IBMのグローバル・テクノロジー・サービス

     世の中にはすでに多くのクラウドベンダー、AIベンダーが存在する。プレイヤーはたくさんいるのだが、おのおのはどちらかと言えば競合関係にある。そのため複数の製品やサービスを、インテグレーションすることにはあまり積極的ではないのが現状だ。IBMの強さの1つは、ITシステムの開発設計から保守、運用までを手掛けるITサービス部門が存在することだろう。その1つであるIBM グローバル・テクノロジー・サービス(GTS)は、顧客のためのインフラストラクチャー・パートナーと、同社で位置付けられている。GTSはク...

  • 2018/03/07

    企業存続のための内向き戦略、「従業員エンゲージメント」を表す4つの「p」とは?

     3月2日に総務省が発表した労働力調査によると、2018年1月の完全失業率は2.4%。これは1993年4月の2.3%以来の低水準だ。また厚生労働省が同日発表した1月の有効求人倍率も1.59倍と高い水準を保っている。少子高齢化の進む日本では、働き手が少なくなっている中でGDPを伸ばしたい。人材不足の中で生産性を最大化するにはどうしたら良いのか。それが働き方改革が叫ばれる背景にもなっている。

  • 2018/02/28

    Dell EMCのハイパーコンバージドインフラ、コンバージドインフラのビジネスが好調な理由

     新規システムのプラットフォームとして、パブリッククラウドを選択するのはもはや当たり前となっている。一方でデータを持ち出したくなかったり、アプリケーション・アクセスのレイテンシー要件が厳しかったりといった理由で、プライベートクラウド環境を選択する企業もある。現状でプライベートクラウド環境を構築する際には、ハイパーコンバージドあるいはコンバージドインフラを利用することになるだろう。

  • 2018/02/21

    SAPは「インテリジェントエンタープライズ」、IBMはビジネスのためのクラウドで「Cloud +」

     AIを話題にする際に登場する主なプレイヤーはIBMやGoogle、Microsoftかもしれない。一方クラウドと言えばAmazon Web Services(AWS)、Microsoft Azure、そしてGoogle Cloud Platformだろうか。とはいえなかなか話題とはならないが、企業のビジネス原画でAIの実績がすでにあると主張するのがSAPだ。そして、企業ユーザーからの今後のクラウド利用で期待値が高いと主張するのはIBMだ。

  • 2018/02/14

    Oracle独自のAI技術、セキュリティ領域で存在感を示せるか?

     2017年のOracle OpenWorldで、CTOのラリー・エリソン氏により大々的に発表されたのが、最新版となるOracle Database 18cを使うOracle Autonomous Database Cloudと、クラウド・セキュリティのサービスだった。これらの新しいサービスでは、Oracleがこれまでどちらかと言うと懐疑的だったAI、機械学習技術が売りであり、これには少し驚かされた。

  • 2018/02/09

    実はSASはAIのど真ん中のプレイヤー、実績のあるアナリティクスの延長線上にAIを位置づけられる強み

     データを集めそれを分析し活用する、企業にとってアナリティクスが重要であることはもはや疑う余地はない。そんなアナリティクスのための製品、サービスを創業以来ずっと提供しているのがSASだ。日本市場には強いアナリティクスに対する需要があり、SAS Institute Japanのビジネスは2桁成長していると言うのは、SAS Institute Japan 代表取締役社長 兼 SAS Institute Inc. 日本・韓国地域統括バイスプレジデントの堀田徹哉氏だ。堀田氏は2018年のビジネス戦略の説...

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