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「週刊DBオンライン 谷川耕一」連載一覧

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  • 2019/08/19

    Oracle Cloudのマルチクラウド戦略はAzureとの連携から

     2019年8月6日から7日にかけ、Oracleがクラウドビジネスに関するイベント「Oracle Modern Cloud Day Tokyo」が開催された。2019年5月8日に日本のクラウドデータセンターとなる「東京リージョン」を開設から3カ月、Oracle Cloudのビジネスの進捗を占うイベントとなった。

  • 2019/08/07

    アクロニス・ジャパンは、イメージバックアップからサイバープロテクションのベンダーへ!

     イメージバックアップのソリューションから、サイバープロテクションのベンダーに変わりつつあるのがAcronisだ。同社の提供してきたデータ保護のためのAcronis Data Cloudも、新たにAcronis Cyber Cloudと名前を変え、データ、アプリケーション、システムをサイバー攻撃から保護するソリューションとなっている。

  • 2019/07/23

    Boxは、クラウドストレージからクラウド・コンテンツ・マネジメントへと進化する

     DB Onlineの読者なら、OneDriveやGoogle Drive、Dropboxなどのクラウドストレージを日常的に利用しているだろう。これらを使っていなくても、iPhoneユーザーなら意識せずにクラウドストレージのiCloudでデータのバックアップをとっているに違いない。これらクラウドストレージは、コンシューマでの利用はもちろん、既にビジネスシーンでもよく使われている。そしてそのビジネスシーンでよく利用されているのがBoxだ。Boxは、同社のサービスは単にクラウド上でストレージのサービ...

  • 2019/07/17

    Googleに買収されるLookerが日本で本格的にビジネスを始動

     Googleに買収されることが明らかになり、日本でもその名が知られるようになったLooker。Lookerはクラウド型のBIソリューションを展開するベンダーで、Googleのクラウドサービスの1つでデータウェアハウス用途に利用されるBigQueryなどのデータベースと連携させて利用するものだ。Lookerの大きな特長が、Lookerの中にはデータを持たないことだ。

  • 2019/07/09

    Red Hatのオープン・ハイブリッドクラウド戦略が順調に推移している理由

     Red Hatではオープン・ハイブリッドクラウドの戦略を既に5年ほど前から打ち出している。この戦略では物理環境、仮想化サーバー環境、プライベートクラウド、パブリッククラウドの全てに対応できることが特長だ。オープン・ハイブリッドクラウドがあらゆる環境に対応できる理由の1つが、オープンソースであるLinuxの存在だ。

  • 2019/06/28

    NTTコミュニケーションズの社内ベンチャーから生まれた、SpoLiveが目指すスポーツ観戦の新しい形

     2019年9月には、世界三大スポーツイベントの1つ「ラグビーワールドカップ」が日本で開催される。ちなみに三大スポーツはオリンピック、サッカーワールドカップ、そしてラグビーワールドカップだ。アジアで初めて開催される日本大会には、180万人の観客が参加すると予測されている。スポーツの世界では今、さまざまなシーンでIT技術が活用されている。ラグビーではチームが試合に勝つために、各種センサーやGPS機能のある端末を選手が装着し、練習中、試合中のきめ細かなデータを取得、コンディション調整やトレーニング、...

  • 2019/06/20

    2025年問題がなくても企業は基幹系システムをモダナイズしなければならない

      5月の連休明けに開催されたSAPのグローバルなユーザー会議「SAPPHIRE NOW 2019」では、X(eXperience)データとO(Operational)データを統合して管理する必要があるとのメッセージが発信された。過去10年くらいの期間でSAPは、従来のオンプレミスERPアプリケーションのビジネスから、ERPのクラウド化、インメモリデータベースであるSAP HANAによるリアルタイム化を進めてきた。今回のXデータへの取り組み表明は、それらの動きとは一線を画し、バージョンを1つ上げ...

  • 2019/06/06

    MicrosoftとOracleが本格的にクラウドで手を結ぶ

     これまで敵対していたOracleとMicrosoftがクラウドサービスで提携する。そう発表をしたのは、2013年6月のこと。この時の提携内容は、Oracleのデータベースをはじめとする各種ソフトウェアをWindows Server Hyper-VおよびWindows Azureで利用できるようにするものだった。提携の動きそのものには驚きはあったが、内容的には「まあ妥当だよね」という印象だったことを憶えている。これはMicrosoftのCEOがスティーブ・バルマー氏だった頃で、その後CEOになっ...

  • 2019/04/26

    次々と日本市場への投資を表明する海外ベンダー、それぞれの事情

      海外のITベンダーが、ここ最近相次いで日本への投資拡大を表明している。もちろん我々に入ってくるのは、業績が良くビジネスを拡大している企業の情報が圧倒的に多い。そうは言うものの、新たに日本に支社オフィスを開設したり、人員リソースの拡大戦略を打ち出したりと、国産ITベンダーと比べるとかなり前向きな動きが目立つイメージがある。

  • 2019/04/23

    Oracle Autonomous Database Cloudの現状とこれから

     OracleがAutonomous Databaseの最初のCloudサービスである「Autonomous Data Warehouse Cloud Service」は2018年4月に市場投入され、1年あまりが経過した。これに加え4ヶ月後の2018年8月には、OLTPとレポーティングなどの混合ワークロードに対応する「Autonomous Transaction Processing」も提供を開始しラインナップを拡充した。今後Oracleが提供するデータベース製品は、どんどんオートノマス化されて...

  • 2019/04/17

    アレン・マイナー氏率いる新生インサイトテクノロジー、データベースの専門家からインサイト探求の専門家へ

     DB Onlineではお馴染みの小幡一郎氏から引き継ぎ、インサイトテクノロジーの代表取締役社長兼CEOとなったアレン・マイナー氏。マイナー氏が社長になり1年ほど、経営メンバーも増え体制は強化されている。じつはマイナー氏、20年ほど前のインサイトテクノロジー創業当初から、いち投資家として経営に加わっていた。当時、まだビッグデータやAI、機械学習などは、IT業界では話題にすらなっていなかった頃、「インサイト」を会社名につけた小幡氏の先見の明をマイナー氏はあらためて称えた。

  • 2019/04/02

    ソフトバンクが肩入れするCohesity、日本で統合型のセカンダリ・ストレージ市場を築けるか

     基幹系システムのデータベースのデータを格納するようなストレージをプライマリ用途とすると、ファイルサーバーやバックアップ、アーカイブデータの保存、あるいはテスト環境用のストレージなどセカンダリに位置づけられる用途のストレージが企業にはたくさんある。このセカンダリ・ストレージをターゲットにした製品を提供するベンダーが、新たに日本に登場した。

  • 2019/03/26

    クラウド時代ならではのストレージ需要、「データの扱い方」をスクラッチから考える

     クラウド時代となり、ローカルストレージの需要がなくなるのかとも思われた。しかし、現実はそんなことにはなっていない。事実、オールフラッシュに特化したストレージを提供するピュア・ストレージのビジネスは、順調に拡大している。

  • 2019/03/19

    「Dellはもはや米国パソコン大手ではない」―売り上げ規模は90ビリオンドル、好調の理由

     EMCとDellが融合したことで新たに登場したDell Technologies、同社の売り上げ規模は90ビリオンドルに達している。サーバーやネットワーク製品の売り上げは前年比28%増、特にハイパーコンバージド・インフラ製品については、三桁の成長をしている。クラウドファーストの時代だと言われているが、ここ最近はエッジにも注目が集まっていることもあってか、Dell Technologiesのハードウェアを中心としたビジネスは好調だ。結果的にDell Technologiesのグローバルの従業員数...

  • 2019/03/15

    Adobeによるマルケト買収その後―統合後もサービス体制とコミュニティ活動は継続

     2018年、IT業界ではIBMによるRed Hatの買収が極めて大きな話題だった。そのため、他の買収劇のインパクトは大分薄れてしまったことは否めない。とはいえアドビによるマルケトの買収も、約47.5億ドル(約5,340億円)とかなりの規模だった。この買収劇はBtoCのエンゲージメントに強いアドビがBtoBに強いマルケトを手に入れたという文脈で、比較的好意的に語られることが多い。

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