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「週刊DBオンライン 谷川耕一」連載一覧

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  • 2019/06/06

    MicrosoftとOracleが本格的にクラウドで手を結ぶ

     これまで敵対していたOracleとMicrosoftがクラウドサービスで提携する。そう発表をしたのは、2013年6月のこと。この時の提携内容は、Oracleのデータベースをはじめとする各種ソフトウェアをWindows Server Hyper-VおよびWindows Azureで利用できるようにするものだった。提携の動きそのものには驚きはあったが、内容的には「まあ妥当だよね」という印象だったことを憶えている。これはMicrosoftのCEOがスティーブ・バルマー氏だった頃で、その後CEOになっ...

  • 2019/04/26

    次々と日本市場への投資を表明する海外ベンダー、それぞれの事情

      海外のITベンダーが、ここ最近相次いで日本への投資拡大を表明している。もちろん我々に入ってくるのは、業績が良くビジネスを拡大している企業の情報が圧倒的に多い。そうは言うものの、新たに日本に支社オフィスを開設したり、人員リソースの拡大戦略を打ち出したりと、国産ITベンダーと比べるとかなり前向きな動きが目立つイメージがある。

  • 2019/04/23

    Oracle Autonomous Database Cloudの現状とこれから

     OracleがAutonomous Databaseの最初のCloudサービスである「Autonomous Data Warehouse Cloud Service」は2018年4月に市場投入され、1年あまりが経過した。これに加え4ヶ月後の2018年8月には、OLTPとレポーティングなどの混合ワークロードに対応する「Autonomous Transaction Processing」も提供を開始しラインナップを拡充した。今後Oracleが提供するデータベース製品は、どんどんオートノマス化されて...

  • 2019/04/17

    アレン・マイナー氏率いる新生インサイトテクノロジー、データベースの専門家からインサイト探求の専門家へ

     DB Onlineではお馴染みの小幡一郎氏から引き継ぎ、インサイトテクノロジーの代表取締役社長兼CEOとなったアレン・マイナー氏。マイナー氏が社長になり1年ほど、経営メンバーも増え体制は強化されている。じつはマイナー氏、20年ほど前のインサイトテクノロジー創業当初から、いち投資家として経営に加わっていた。当時、まだビッグデータやAI、機械学習などは、IT業界では話題にすらなっていなかった頃、「インサイト」を会社名につけた小幡氏の先見の明をマイナー氏はあらためて称えた。

  • 2019/04/02

    ソフトバンクが肩入れするCohesity、日本で統合型のセカンダリ・ストレージ市場を築けるか

     基幹系システムのデータベースのデータを格納するようなストレージをプライマリ用途とすると、ファイルサーバーやバックアップ、アーカイブデータの保存、あるいはテスト環境用のストレージなどセカンダリに位置づけられる用途のストレージが企業にはたくさんある。このセカンダリ・ストレージをターゲットにした製品を提供するベンダーが、新たに日本に登場した。

  • 2019/03/26

    クラウド時代ならではのストレージ需要、「データの扱い方」をスクラッチから考える

     クラウド時代となり、ローカルストレージの需要がなくなるのかとも思われた。しかし、現実はそんなことにはなっていない。事実、オールフラッシュに特化したストレージを提供するピュア・ストレージのビジネスは、順調に拡大している。

  • 2019/03/19

    「Dellはもはや米国パソコン大手ではない」―売り上げ規模は90ビリオンドル、好調の理由

     EMCとDellが融合したことで新たに登場したDell Technologies、同社の売り上げ規模は90ビリオンドルに達している。サーバーやネットワーク製品の売り上げは前年比28%増、特にハイパーコンバージド・インフラ製品については、三桁の成長をしている。クラウドファーストの時代だと言われているが、ここ最近はエッジにも注目が集まっていることもあってか、Dell Technologiesのハードウェアを中心としたビジネスは好調だ。結果的にDell Technologiesのグローバルの従業員数...

  • 2019/03/15

    Adobeによるマルケト買収その後―統合後もサービス体制とコミュニティ活動は継続

     2018年、IT業界ではIBMによるRed Hatの買収が極めて大きな話題だった。そのため、他の買収劇のインパクトは大分薄れてしまったことは否めない。とはいえアドビによるマルケトの買収も、約47.5億ドル(約5,340億円)とかなりの規模だった。この買収劇はBtoCのエンゲージメントに強いアドビがBtoBに強いマルケトを手に入れたという文脈で、比較的好意的に語られることが多い。

  • 2019/03/11

    ベンダーごとに広がる性能差、x86サーバー最新事情

     20年ほど前にUNIXの専門雑誌の編集をしていた頃は、毎月いくつもの「ハードウェアのスペック表」を書いていた。ひと月の間にサーバーの新製品などがいくつも登場し、それらの性能を分かりやすく比較するにはスペック表が有効だったのだ。ところがここ最近はサーバー製品の発表も減っており、性能や機能を比較するためにスペック表を書くこともなくなった。

  • 2019/02/08

    AI研究所も設立、Blue PrismはRPAのさらなる進化を目指す

     年初の記事でも少し触れたが、日本では働き方改革の追い風もありRPAが元気だ。先日もUiPathが大規模なイベントを開催、多くのユーザー企業が登壇しUiPathの活用状況を語っている。UiPathは日本で急激にユーザー数を増やしており、同社のグローバルビジネス体制の中で、日本市場には大きな投資をすると約束されている。そして同じようにグローバルなRPAベンダーであり、日本市場に大きな投資を約束しているのがBlue Prismだ。

  • 2019/01/30

    Salesforceが考える、AI活用の「お膳立て」とは?

     AI、機械学習は2019年も引き続き注目キーワードで間違いない。とは言うものの、AIや機械学習技術がビジネス現場で大いに効果を発揮している事例はそれほど多くない。世間には「PoC疲れ」と言った言葉もあり、AIや機械学習、さらにはIoTなどの新しい技術の概念実証実験が繰り返されているが、それらをビジネス成果にはなかなか結びつけられていないのだ。

  • 2019/01/23

    中堅中小企業のためのOracle Cloud導入をあらゆる面でサポートする、「Oracle Digital Hub Tokyo」が開設

     クラウドのビジネスでは後塵を拝しているイメージのOracle。SaaS市場ではリードするものの、IaaS、PaaSではまだまだこれからという状況だ。特に日本は自社データセンターがなかったこともあり、なかなかビジネスを思うように伸ばせなかった。

  • 2019/01/07

    2019年、エンタープライズIT界隈のキーワードはこれだ

     2018年のIT業界のキーワードは「AI/機械学習」に「IoT」、さらには「ブロックチェーン」もよく使われた。また何故か「DX」と略されることの多い「デジタルトランスフォーメーション」が、IT業界の枕詞のように多用された。2019年もこれらのキーワードは継続しそうだ。

  • 2018/12/20

    SAP+EPP SaaS×RPA=ワークスタイル・エボリューション

     AI、機械学習と並び、今年のIT業界注目のキーワードだったRPA。現状のRPAの多くは、人が行っているPC画面上の操作などを記録し、それをルール化して自動実行する仕組みだ。労働者人口が減る日本では、人手不足対策の一環として特に注目を集めている。

  • 2018/12/07

    Red Hat買収でIBM Cloudに勝機は訪れるか?―本格的なオンプレミスのクラウド化のはじまり

     クラウド市場で、圧倒的に優位なポジションにあるのはAmazon Web Services(AWS)だ。それを追いかけるMicrosoft Azureは、成長率ではAWSを凌ぐ。残念ながらこれら2社より出遅れているプレイヤーが、彼らに追いつくのはかなり難しそうだ。とはいえ、これからは闘うクラウドのフィールドが異なるというのが、先日Red Hatを3兆8000億円あまりで買収すると発表したIBMだ。

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