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「週刊DBオンライン 谷川耕一」連載一覧

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  • 2018/10/30

    プラットフォームがメインフレームでもアジャイル開発はできる!―CA Technologiesの挑戦

     アジャイル開発やDevOpsという言葉が、ITの世界にかなり浸透してきた。オンプレミスからクラウドへ移行したことで、自ずとアジャイル開発体制に移行している企業があるとの話も耳にする。さらには新しい革新的な企業ばかりではなく、銀行など歴史ある大企業でもモバイルアプリケーションを頻繁に改良し、顧客とのより良い関係性を継続させようとしてアジャイル開発に挑戦する企業もある。

  • 2018/10/17

    「新大統領の下でパリ協定に復帰すればよい」―アル・ゴア氏講演にスタンディング・オベーション

     先日サンフランシスコで開催された「Dreamforce 2018」では、第42代米国大統領ビル・クリントン政権で副大統領として活躍したアル・ゴア氏が、「The Global Sustainability Revolution」というタイトルで講演を行った。ゴア氏は地球規模の気候変動に対し、人々が今、行動を起こさなければならないと警鐘を鳴らした。

  • 2018/09/26

    ここまで来た!データセンターのモダン化を牽引するサーバービジネスの今

     最近はハードウェア、特にサーバー製品の記事を書く機会がめっきり減った。サーバーを提供するベンダーが買収や合併で数が減っており、さらにはCPUなどが新しくなりスペックが向上した程度ではニュース性に乏しいからかあまり大きな発表をしなくなっているからだろう。もちろん大きな背景には、IaaSが一般化したこともある。

  • 2018/09/14

    AIに使えるデータはわずか30%、ただちに企業データを「AI Ready」にせよ

     AIやIoTといった言葉は、今や一般のテレビやラジオでも頻繁に使われるようになった。IT業界もこぞってこれらに取り組んでおり、AIやIoTを利用する、対応するだけではもはや何ら優位性にもならなくなった。とはいえ、これらをビジネスに適用し大きな成功を収めている企業がたくさんあるかと言うと、そんなことはない。これまでデータウェアハウスとBIでビッグデータを活用するのさえままならなかったのだから、それらを飛び越え一気にAIやIoTで成果を出すのはそう簡単ではない。

  • 2018/09/05

    Azure好調、前年比100%成長の理由と「3つのオポチュニティ」

     Azureが好調だ。提供開始から8年ほどを経て、ビジネスは順調に拡大。直近のMicrosoft Azureの売上は、前年比100%の成長となっている。

  • 2018/08/28

    SAP ERPの「2025年問題」を考える

     2019年には元号が変わる。さらには消費税率変更があり、それに伴う軽減税率制度の実施もある。既存のさまざまなシステムが、これらに対応しなければならない。そのため、IT業界は今かなり忙しい。この忙しさは日本特有だが、少し先にもIT業界を揺るがす課題が待ち受けている。それがSAP ERPの標準サポートが終了する「2025年問題」だ。

  • 2018/08/20

    ビジネスの成長率はAWSやSalesforce.comよりも高い、MicrosoftはパブリッククラウドNo.1ベンダーを目指す

     7月から新しい会計年度である2019年が始まったマイクロソフト。新年度の戦略説明会で日本マイクロソフト株式会社 代表取締役社長 平野拓也氏は、「2020年に圧倒的なパブリッククラウドNo1ベンダーになりたい」と語る。

  • 2018/08/06

    アレクサ、正しい答えをちょうだい―YextのナレッジデータベースとAlexaが連携

     日々の仕事や生活の中で、インターネット検索はなくてはならないものになった。我が家ではリビングのすぐ手に届くところにiPadが置いてあり、何か分からないこと、調べたいことがあればすぐに検索する。また、仕事などで訪問先の道順やかかる時間を調べのにも、インターネット検索は欠かせない。

  • 2018/08/02

    HCMのSaaSで確固たる地位を築くWorkday、働き方改革の第2ステージへ

     日本のクラウド市場の動向としては、中心がIaaSからPaaSに移ってきた感がある。そんな中、もう1つのクラウドであるSaaS市場の盛り上がりは今一歩というところか。とはいえここ最近は、先行したSalesforce.com以外のSaaSの話題も耳にする機会が増えた。

  • 2018/07/20

    あのaiboでも使われているソニーのDeep Learning技術が無償で利用できる

     今のAIブームで重要な役割を果たしているのが、Deep Learningだろう。先日札幌で行われた「db analytics showcase Sapporo 2018」では、Deep Learningに関するセッションも多数行われた。そんな中、ソニーのDeep Learningへの取り組みについて紹介したのが、ソニー株式会社 R&D プラットフォーム システム研究開発本部 要素技術開発部門 AIコア技術開発部 7課 シニアマシーンラーニングリサーチャーの小林由幸氏だ。

  • 2018/07/11

    地理情報システムデータベースで生きた地図が生まれる

     「GIS(Geographic Information System:地理情報システム)データベースがこれからは来る!」と語るのは、6月に開催された「db analytics showcase Sapporo 2018」の最初のセッションに登壇したインサイトテクノロジー 代表取締役の小幡一郎氏だ。位置情報の活用はこれからの大きなトレンドの1つとなるが、今までのGISでは少し物足りないところがあるという。

  • 2018/07/03

    SAPならでは、ビジネスプロセス中のAI活用でGDPR対応も

     各ベンダーが今、真剣にAIや機械学習技術の活用に取り組んでいる。先日のセールスフォース・ドットコムのように自社サービスにAIを取り込みそれを優位性にする取り組みもあれば、IBMのWatsonのようにAIや機械学習技術そのものを売りにするサービスもある。ERPパッケージ製品のトップベンダーSAPも、AIや機械学習の活用には力を入れている。SAPの場合は、自社のERPのアプリケーションにもAI、機械学習技術を積極的に取り入れると同時に、「SAP Leonardo」としてAI、機械学習、IoT技術を...

  • 2018/06/25

    AIに力を入れているSalesforceは着実にEinstein機能を拡充中

     今やAI、機械学習という言葉を耳にしない日はない。ラジオやテレビからも日常的にも耳にすることも多く、AIという言葉がこれほど蔓延するとは80年代後半のAIブームの頃には思いもよらなかった。ここまでくれば今回のAIは、さすがに一過性のブームで終わることはないだろう。

  • 2018/06/22

    Quoraは単なるQAサイトではない―ナレッジ共有と質の担保についてCEOアダム・ディアンジェロ氏に訊いた

     皆さんは、Quora(クォーラ)というサービスをご存じだろうか。参加者同士で質問とその回答をやり取りするコミュニティ型のQ&Aサイトだ。米国Quora社が運営しており、同社は2009年に創業、2010年から英語版のサービスを展開している。このQuoraは投資家から高い評価を得ており、2017年にはビジネスモデルとしてはほとんど完成した後の資金調達となる「シリーズD」において8,500万ドル(約96億円)を獲得している。投資家から高い評価を受けているQuoraとはいったいどのようなサービ...

  • 2018/06/04

    NTTとDellがスマートシティのための実証実験へ、商用化を目指す

     当初はエネルギーを効率的に利用する街作りから始まり、今ではさらにIoTやAIなどの最先端技術を活用し人々がより安全で快適に暮らせる街を実現する、それがスマートシティだ。このスマートシティの実現のために、NTTグループとDell Technologiesが協業すると、2018年5月に発表された。両社は、2018年9月から米国ラスベガスでスマートシティ実現のための実証実験を開始する。

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