スノーフレイクは、企業のデータ活用の実態に関する調査結果を発表した。調査によれば、世界の企業で、データ戦略によるビジネスメリットを得るために、データやデータサービスを利用している企業は6%に過ぎないとのこと。
同社によれば、「データエコノミーリーダー」と呼ばれる企業では、組織内の誰もが容易にデータアクセスが可能な環境を構築。さらに、新たなテクノロジーを導入し、データエコノミーを活用することによるビジネスメリットを実証する戦略をも策定しているという。
今回の調査では、データから得られた情報に基づいてビジネス上の意思決定を行っていると回答した企業は、世界全体では38%、日本では40%に留まっている。
スノーフレイクは今回の調査の一環として、データエコノミーのリーダーとなるために企業が組織として備えるべき4つの特性を挙げている。
- データユーザーがどこにいても、データを制限なく利用できるようにすること
- データから得られた情報に基づき、すべての、またはほとんどのビジネス上の意思決定を行うこと
- 収益拡大や新規の事業機会の特定など、戦略目標の達成に向けてデータを大いに、またはかなりの程度活用していること
- 外部組織と安全にデータを共有し、アクセスする能力を持つこと
上記4つの特性を備えた組織はデータエコノミーリーダーと見なされ、データ活用やアクセスなどができない組織に比べて大きな成果を上げることが可能だと同社は指摘している。
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