EYは、7業界、1,600を超える経営幹部とシニアリーダーを対象に、企業の変革計画におけるテクノロジーの役割について調査を実施したグローバル調査「EY Tech Horizon 2022」を発表した。
これは世界26ヵ国、7業界にわたる1,668人の経営幹部とシニアリーダーを対象に、企業の変革計画におけるテクノロジーの役割について調査したもの。なお全ての回答者が、10億米ドル以上の売り上げがある企業に所属するディレクター以上のシニアリーダーで、半数以上は取締役以上の経営幹部で構成されているという。
本調査によると、今後2年間の変革戦略の策定において、データ＆アナリティクスを最優先の投資対象に位置づけている企業は半数以上（53%）に上り、2020年の35%から増加傾向にある。
さらに、企業は、クラウド（49%）、IoT（42%）、AI（35%）などの先端技術インフラに対するテクノロジー投資から最大限の価値を創出するために、デジタル基盤の確立にも取り組んでいるとのこと。
企業のテクノロジー投資の目的は、顧客の嗜好傾向やニーズの予測（44%）、新製品の創出（42%）、既存製品およびオペレーションの改善（34%）などが挙げられている。しかし同時に、経営層は自らの変革計画を実行する際にデータとテクノロジーに関する深刻な課題を抱えているという。
中でも、経営者の3分の1以上（35%）がテクノロジーにかかるコストの高さを最大の障壁として回答し、セキュリティおよびプライバシー要件の複雑さ（27%）、複数システムの統合の複雑さ（25%）が続く。
また企業は、デジタルスキル人材の獲得に関しても、アップスキリングにおける諸課題（30%）、既存のスキル人材の維持・確保の難しさ（29%）、高い報酬要件（25%）などの問題があるという。
そのため、70%の企業が外部の人材を新規に採用するよりも既存の人材のリスキリングに力を入れていると回答しているとのことだ。
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