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Snowflakeを活用したDXの潜在的ニーズを発掘するサービスをCTCが発表 5年で50社に提供へ

 伊藤忠テクノソリューションズ(以下、CTC)はクラウド型データプラットフォーム「Snowflake」を活用し、デジタル化に向けた潜在的なニーズを掘り起こすサービス「Snowflake Prototyping with D-Native」を提供すると発表した。社内外の課題や取り組みたいテーマのヒアリングに基づき、データを利活用して業務のデジタル化につなげるサービスだという。

 同サービスは、SnowflakeとCTCが提供するデータ活用のライフサイクル全体を支援するサービス「D-Native」を使用。ビジネス・システムの両面からの課題や取り組みのヒアリング、仮説に基づくデータの収集・蓄積を経て、まずは仮説に関わるデータを可視化したダッシュボードを作成する。このダッシュボードをベースに、グラフや指標の追加・変更を含めて顧客と議論し、効果が見込める状況になるまでブラッシュアップを繰り返すという。情報の可視化によって、業務状況の理解にもつながり、改善や最適化、新規ビジネスの創出などに取り組むことができるとしている。

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 サービスの提供価格は400万円からとしており、CTCはデータの利活用を模索中の顧客を対象に5年間で50社の提供を目指すとしている。

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