3月にSSBJが発表した「サステナビリティ開示基準」で何が変わる？──ポイントは早さ・広さ・正確さ
第3回：日本版サステナビリティ開示基準が正式決定、IT部門が今押さえるべき「5つのアクション」
2025年3月5日、サステナビリティ基準委員会（以下、SSBJ）が日本におけるサステナビリティ開示基準を公表しました。これまでは、国際的な基準に準拠する必要のあるグローバル企業や海外展開企業が中心となって対応してきましたが、国内で公式に基準が示されたことで、「日本企業として何を準備すべきか」がより明確になりました。本連載では、これまで2回にわたり、サステナビリティ情報開示の義務化におけるIT部門の役割について取り上げてきました。最終回となる今回は、公開された開示基準を踏まえながら、IT部門が今後押さえておくべきアクションを5つに整理してお伝えします。
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大我 猛（オオガ タケシ）
Booost株式会社 取締役 COO元SAPジャパン 常務執行役員 チーフ・トランスフォーメーション・オフィサー。1997年、日本オラクルに入社。その後、コンサルティングファームに参画し、M&Aによる企業統合コンサルティングに従事。2008年に世界最大級のB2Bソフトウェア企業であるSAPに...
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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