
デジタルトランスフォーメーションを成し遂げることが命題となる中、企業のITにはダイナミックな変革を支える柔軟性とスピード感が求められています。しかし、ビジネスの中核を担う基幹システムが変革を阻む枷となってしまっているケースがあります。従来、基幹システムで最も重視されたのは自社のビジネスを止めないための堅牢性であり、そこに多額の投資が行われてきました。さらにそこには様々な機能が追加され長年使い続けられています。
基幹システムの全面刷新は茨の道
企業の基幹システムには、顧客データ、会計データをはじめ、様々な企業の資産としてのデータが集約されています。業務にあわせた様々な機能要件がカスタマイズして付け加えられた結果、年月を経て最終的に誰も全貌を把握できないような複雑なシステムになってしまうケースもあります。このような「“超”基幹システム」を抱えて苦労している情報システム部門は非常に多く、デジタルトランスフォーメーションの時代を迎えた今になって、いわば「独自進化」の袋小路で立ち往生しています。
基幹システムと情報系システムの中間が必要
基幹ではないフロント系システム、いわゆる「情報系システム」は、基幹システムからは切り離されています。これらはビジネス戦略の必要性から、データ分析やレポーティングという用途で独自路線を歩んでいます。問題は、業務プロセスとは不可分で、情報系システムに属さない、本来であればビジネス競争優位を出すためのシステム機能です。このような機能は、大抵が多くのビジネスルールを内包しています(※ビジネスルールについては過去の連載記事「BPMを成功させるためのビジネスルール分離」等で解説していますのでご参照ください)。そしてそれらのビジネスルールが基幹システムに組み込まれた時、前述のように変革を阻む枷となってしまいます。これをどうそぎ落とすかが、これからの基幹システム改修の課題になるでしょう。
基幹システムに持たせる機能は本来の目的であるものに絞るべきです。競争力を出すための独自機能(カスタマイズによる機能追加)は、基本的に行うべきではありません。これらはサブシステムとして、基幹周辺に構築します。これで、基幹システムが「独自進化」をとげて行き詰る可能性は大きく低減されます。その際、基幹系と情報系の間をつなぐビジネスルールとデータ連携基盤の構築が重要な鍵となります。AS/400、SAPといった基幹系の場合は、EAIツールが、メインフレームの場合はHULFTなどによるファイル連携が現実的であり実績があります。
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佐藤 彰広(サトウアキヒロ)
株式会社アシスト 情報基盤事業部 製品統括部プログレス推進部 Oracleデータベースのエンジニアとして、企画・プロジェクト管理に従事。その後、ビジネス開発部隊として新規ソフトウェアの調査・発掘を経て、BRMS「Progress Corticon」の日本での立ち上げを担う。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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