東日本旅客鉄道（JR東日本）は、フルマネージドのデータストリーミングプラットフォーム「Confluent」を採用したことを発表した。
同社は、「Suica」の機能を拡張し顧客体験をブランド化することで、駅空間や駅商圏のリアルと顧客をつなぐプラットフォームの実現を目指している。また、データを活用した顧客とのコミュニケーションの最適化を通じて、デジタルビジネスの拡大を図っているという。今回の採用は、そのシステムモダナイゼーションの中核を担うものだとしている。
従来のシステムはサービスごとに個別に構築されていたため、顧客体験が分断されてしまう課題があったとのことだ。また、長期間にわたり継ぎ接ぎ運用されてきたシステムは大規模化・複雑化しており、データ連携のリアルタイム性にも制約があるなど、開発やシステム運用の負荷も低くなかったという。そのため、今後Suica生活圏の活性化に向けて、最適なタイミングを捉えた顧客コミュニケーションの実現や、データを活用した迅速なサービスリリースを可能にするプラットフォームの整備が急務だったと述べている。
Confluentの採用にあたっては、フルマネージドサービスによる運用負荷の軽減をはじめ、多様なシステムをつなぐ豊富なコネクタ、セキュアな閉域網接続への対応などが高く評価されたとのことだ。
今後は、Confluentを全社的なデジタルサービス基盤のデータ連携機能として活用し、システム全体のモダナイゼーションを推進するという。具体的には、Suicaのデータや鉄道の利用データを活用したリアルタイムな顧客コミュニケーション、JRE POINTなどにおけるシステム負荷軽減、会員情報や規約同意情報の迅速な同期、リアルタイムな情報分析基盤の構築などを想定しているという。
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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