急増する「なしくずし的BYOD」日本企業の取るべき施策
ドコモが新製品のラインナップを全てスマートデバイスにするなど、コンシューマへのスマートデバイスの普及は加速している。その波に乗り都心のオフィス内では、スマートデバイスを利用している光景は珍しいモノではなくなってきた。しかし、そのスマートデバイスは会社から利用許可を得ているものだろうか？今、私物のスマートデバイスを会社の許可なく利用する「なしくずし的BYOD」が問題となっている。
著者プロフィール
-
ITビジネスアナリスト/顧客視点アドバイザー 通信事業者のインフラ設計、提案、企画を12年経験。異なるレイヤーの経験を活かし、 技術者、経営層、顧客の3つの包括的な視点で経営とITを融合するITビジネスアナリスト。業界動向、競合分析を得意とする。講談社 現代ビジネス、翔泳社EnterpriseZine、ITmediaマーケティング等IT系メディアで多くの記事を執筆。所有資格：米国PMI認定 PMP、MCPC認定シニアモバイルシステムコンサルタント。近著に『ビッグデータ・アナリティクス時代の日本企業の挑戦』（翔泳社）がある。 Facebook：https://www.facebook.com/takashi.ohmoto
Article copyright © 2012
Ohmoto Takashi, Shoeisha Co., Ltd.
バックナンバー
連載:月イチ解説 ITトレンド
急増する「なしくずし的BYOD」日本企業の取るべき施策
