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Security Online Day 2023 春の陣

2023年3月14日(火)10:00~16:00

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SMBCグループのCCoEが本格始動 クラウドコスト最適化への道筋を訊ねる

-[Vol.653]-------------------------------------------------------
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[1]今週のホットトピック!
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こんにちは、EnterpriseZine編集部です。

本日はDXにおいても期待されている「CCoE」の在り方や役割について、
SMBCグループのCCoEを担っている日本総合研究所 秋吉郁郎氏と
Apptio 宮原一成氏による対談の様子をお届けします。

◆SMBCグループのCCoEが本格始動 日本総合研究所にクラウドコスト管理の目指す
べき姿を訊ねる
https://enterprisezine.jp/article/detail/15369?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

連載「クラウド時代のオペレーティングモデル『FinOps』入門ガイド」では、
CCoEにおけるクラウドコストマネージメントの在り方について、
読者の皆さまにお届けするため、有名企業の担当者との対談を実現!

多くの反響をいただいたNTTドコモのCCoE担当課長との対談に続き、
今回はSMBCグループのCCoEとして本格始動したばかりだという
日本総合研究所を訪ね、銀行業やグループ企業におけるコスト管理を中心に
対談を通してCCoEの役割を考察しています。

ぜひ、EnterpriseZine読者の皆さまも、
DXに向けた新たなコスト管理の考え方を本連載からつかんでください!

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[2]新着記事:6本(2022-01-11~2022-01-18)
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◆SMBCグループのCCoEが本格始動 日本総合研究所にクラウドコスト管理の目指す
べき姿を訊ねる
 宮原 一成[聞] 伊藤真美[著] 岡本 拓也(編集部)[編]
 組織全体がビジネスを変革することを目的としたクラウド導入・活用には、全体
的な戦略やガバナンス、ベストプラクティスの開発と管理を担当し、組織をリード
する部門横断的な存在が欠かせない。その担い手として注目されているのが「クラ
ウドセンターオブエクセレンス(CCoE)」だ。本連載の第四回から三回にわたり、
著者であるApptio セールスディレクター 宮原一成氏をホストに、先駆者との対談
を通じてCCoEの導入や活用、効果などについて探っていく。今回は、SMBCグループ
のCCoEを担う、株式会社日本総合研究所 ネットワーク・クラウド基盤システム本
部 クラウド基盤システム部 次長 秋吉郁郎氏をゲストに迎え、CCoEの役割や組織
組成、実際の取り組みなどについて伺った。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15369?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

◆ANA野村氏に聞く: ビジネス変革を支えるアーキテクチャー
 柴崎 辰彦[著]
 富士通で初めてのデジタル部門の創設やサービス開発に取り組んで来た著者の実
践に基づくDX連載の第17回。著者は富士通 デジタルビジネス推進室エグゼクティ
ブディレクターの柴崎辰彦氏。シリーズの第3部となる「実践研究編」では、実際
にデジタル変革に取り組む企業の取り組みをプロジェクトリーダーのインタビュー
を通してご紹介する。実践研究編2つ目の事例は、全日本空輸株式会社(以後ANA)
デジタル変革室イノベーション推進部部長の野村泰一氏にお話をお伺いした。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15419?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

◆サイトコアが打ち出すコンポーザブルDXP戦略、大きく変わる製品ポートフォリ

 冨永 裕子[著]
 CMS(Content Management System)のビジネスで成長してきたサイトコアが、今
大きく戦略を変えようとしている。2020年9月に就任したCEOスティーブ・ツィカキ
ス氏は今後のビジネス成長に向けて、2021年1月から12億ドル(約1,300億円相当)
の大規模投資を実施していくことを明言した。新しい成長戦略で製品ポートフォリ
オがどう変わろうとしているのか。サイトコア日本法人に訊いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15426?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

◆大和ハウス工業1万6000人以上の“仕事に集中できる環境”をどう守る? 鍵は「
デジタルアダプション」
 森 英信[著]
 戸建/賃貸住宅、分譲マンション建築などを手がける大和ハウス工業は、2021年
から新たな勤怠システムを稼動。この新勤怠システム稼動と同時にデジタルアダプ
ションプラットフォーム「WalkMe」によるガイダンス機能を利用している。導入を
担当したアビームコンサルティングの坂本孝司氏が、大和ハウス工業 人事部の池
田昇平氏と情報システム部の坂倉亘氏に対し、導入の経緯や効果を聞いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15300?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

◆韓国はなぜ国連の電子政府ランキング一桁順位を維持できるのか?
 冨永 裕子[著]
 国連が加盟国を対象に2年ごとに実施している調査によれば、2020年における世
界の電子政府ランキングにおける日本の順位は14位であった。これに対して、世界
で最も政府の電子化が進んでいる国が隣の韓国である。12月2日に国際大学グロー
バル・コミュニケーション・センター(GLOCOM)が主催したオンラインセミナー「
デジタルガバメント」シリーズの模様から、韓国の現状を組織体制の観点からITコ
ンサルタントの識者の解説をお届けする。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15420?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

◆「現場の社員が自分で分析できるようになる」 ソートスポットで実現する“専
門家いらず”のデータ分析とは
 末岡 洋子[著]
 「データ分析官に頼ることなく、現場の社員が自分でデータ分析を行えるように
したい……」そのようなニーズに応えるべく、9年前に登場したのがThoughtSpot(
ソートスポット)だ。後発ながら、ウォルマートや京セラなど国内外の大企業に導
入されており、クラウドアナリティクス企業として注目を集めている。アナリティ
クスのツールが無数に存在する今、なぜ名だたる大企業からThoughtSpotが採用さ
れているのか。ソートスポット合同会社のシニア ソリューション エンジニア 赤
栗雅史氏が、ツールの概要と数々の事例を紹介した。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15315?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

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[3]人気記事ランキング(2022-01-11~2022-01-17)
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<記事>

●1位 SMBCグループのCCoEが本格始動 日本総合研究所にクラウドコスト管理の目
指すべき姿を訊ねる
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15369?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

●2位 大和ハウス工業1万6000人以上の“仕事に集中できる環境”をどう守る?
鍵は「デジタルアダプション」
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15300?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

●3位 「現場の社員が自分で分析できるようになる」 ソートスポットで実現する
“専門家いらず”のデータ分析とは
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15315?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

●4位 最近耳にする「NDR」は何がすごいのか? ネットワークデータから紐解く
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15367?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

●5位 情報漏えい時の義務や罰則強化 システム部門と事業者が留意すべき改正個
人情報保護法のポイント
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15329?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

<ニュース>

●1位 ドコモ、「ahamo」を含む全利用者にスミッシング対策機能を自動適用へ
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15446?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

●2位 野村HDと野村證券、NICT、東芝、NECの5者が量子暗号技術を用いた検証実験
に成功
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15450?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

●3位 サイバーエージェント、「デジタル市役所研究所」を設立 行政手続きの情
報DX化へ
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15440?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

●4位 日本IBM、KDDIエボルバに従業員エクスペリエンス管理ツールを導入
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15432?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

●5位 KDDI、タイ・バンコクに100億円規模のデータセンター新設 2023年春開設

 https://enterprisezine.jp/news/detail/15437?utm_source=enterprisezine_regular_20220118&utm_medium=email

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