ANAが進めるデータ活用新基盤“BlueLake”に込められた想いとは
このメールは翔泳社のメディア・イベント・サービスにご登録いただいた方に
お送りしています。配信の停止は文末をご覧ください。
-----------------------------------------------------------------
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[0]イベント情報
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
編集部主催の年次セキュリティイベント
「Security Online Day 2023 春の陣」がいよいよ来週開催!
今年はメルカリCISOの市原尚久氏のほか、日清食品ホールディングスの
成田敏博氏やサイバーディフェンス研究所の名和利男氏など
豪華登壇者が出演予定。
特に大注目のセッションは、
ロシアの軍事・安全保障専門家である小泉悠氏と、
元陸上自衛隊サイバー戦部隊初代隊長である伊東寛氏による
パネルディスカッションです。
締切も間近に迫るほか上記の人気セッションは席数も残りわずかに
なりつつあるため、ぜひお早めに申し込み下さい!
●日時:2023年3月14日(火)10:00~16:00
●会場:オンライン
https://event.shoeisha.jp/ezday/20230314/?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[1]今週のホットトピック!
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
皆さんこんにちは。EnterpriseZine編集部です。
来週はいよいよ、今年最初の編集部主催オンラインイベント、
「Security Online Day 2023 春の陣」が開催予定です。
今年は例年以上に事前登録者が多く、怒涛の勢いで枠が埋まっているため、
未登録者の方は忘れない今のうちにぜひご登録ください。
さて、本日ご紹介する記事はこちら!
◆ANAがデータ活用新基盤“BlueLake”に込めた想い
グループ横断の新改革で目指すサービス改革
https://enterprisezine.jp/article/detail/17329?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
コロナ禍で極めて厳しいビジネス環境に置かれた航空業界。
そのような厳しい状況の中でもANAホールディングスは、
経済産業省と東京証券取引所により「DX銘柄2022」に選定され、
積極的にデータを活用して変革に取り組んでいます。
そうしたコロナ禍で、ANAはホールディングス全体で
データ活用を目指すデータ基盤も整備されつつあるそうです。
そのANAで進むDXとデータ活用の裏側とは。
ぜひ記事内でご確認ください!
★読者アンケートを受付中!
EnterpriseZineや記事について、お気軽にご意見お寄せください。
★企業のIT活用に関する記事やセミナーなどの
最新情報はSNSからもチェック!
・EnterpriseZine Twitterページ
・EnterpriseZine Facebookページ
・EnterpriseZine ブログページ
https://enterprisezine.jp/blog
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[2]新着記事:7本(2023-02-28~2023-03-07)
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆デジタル庁が100人以上の大規模採用へ、
狙いは情シスやSE──中央省庁などで「政府DX」を加速
岡本 拓也(編集部)[著]
デジタル庁が発足してから約1年半が経過。
中央省庁をはじめとした官公庁全体のDXを担う存在として大きな
注目を集めており、とりわけITプロフェッショナルを中心とした
民間人材の積極的な起用の成否には、引き続き多くの関心が
寄せられている。本誌でも複数回にわたり同庁の人材採用に関する記事を
掲載してきたが、今回は2月1日から募集が始まっている
「政府DX推進専門員」に焦点を当て、いわゆる一般的な“情シス”の
大量採用をなぜ進めているのかを訊いた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/17401?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
◆2年におよぶ出光興産×昭和シェルの基幹システム統合の舞台裏
──いかに現場担当者を巻き込むか
酒井 真弓[著] 丸毛透[写] 小山 奨太(編集部)[編]
燃料油、基礎化学品、資源など幅広い事業領域をもつ出光興産。
2019年の昭和シェルとの経営統合を皮切りに、システム面でも
大規模プロジェクトが続いている。デジタル・ICT推進部で
基幹システムの会計領域を担当する柴田美貴さんは、
今こそ情報システム部門の意識改革が必要だと話す。
https://enterprisezine.jp/article/detail/17396?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
◆OracleとRed Hatがクラウドで協業、
両社が“犬猿の仲”を解消する理由とは
谷川 耕一[著]
2023年1月31日、OracleとRed HatがOracle Cloud Infrastructure(OCI)の
上で動作するオペレーティングシステムの選択肢を拡大するために、
今後段階的に協業を進めることが発表された。最初の協業では、
Red Hat Enterprise Linux(RHEL)がOCI上で動くOSとして正式に
サポートされる。これはOCIの仮想マシンでREHLを実行する構成が、
両社により動作保証されることでもある。OracleとRed Hatの間には、
過去にサポート体制でわだかまりもあった。それが顧客の強い要望もあり、
両社は改めて手を結ぶこととなったようだ。
https://enterprisezine.jp/article/detail/17425?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
◆「DX人材育成は、IT人材育成の延長線上にあらず」
和泉憲明氏×成瀬岳人氏が探る、仮説生成と検証の視点
伊藤真美[著] 関口 達朗[写] 岡本 拓也(編集部)[編]
専門人材の不足は、DX推進の現場においても深刻な課題だ。
早急にDXを担う人材を確保するためには、採用や育成はもとより
既存社員のリスキリング(再能力開発・教育)こそ有効だと考えられている。
しかしながら、これまで経験のない分野での人材育成だけに、各企業で
試行錯誤が続いているのが実状だ。そこで本連載では、
パーソルプロセス&テクノロジー ワークスイッチ事業部 事業開発統括部
デジタル人材開発部 部長の成瀬岳人氏をホストに、DX人材育成に関わる方々
との対談を通じ、DX人材を創出するための考え方や取り組み、
ポイントなどを探っていく。
連載第3回は、経済産業省の和泉憲明氏を迎え、2022年7月に公表された
『DXレポート 2.2(概要)』を軸にDX人材について議論した。
https://enterprisezine.jp/article/detail/17346?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
◆Apptio、「TBM ITファイナンスの方法論」テーマにイベント
:富士通、資生堂、CIO Loungeのリーダーが語る
京部康男 (編集部)[著] 谷川 耕一[著] Little Wing[写]
2023年2月13日、「IT Finance Management Forum 2023」がApptioの
主催で開催された。Apptioの成塚歩氏が
TBM(Technology Business Management)の概略と同氏の著作
『TBM ITファイナンスの方法論』を紹介。続いて富士通の福田譲氏、
資生堂の飯尾理佳氏、CIO Lounge 理事長の矢島孝應氏による
パネルディスカッションが行われた。
https://enterprisezine.jp/article/detail/17414?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
◆「サイバー演習を実施しない選択肢ない」
ニュートン・コンサルティングCISO内海氏による“対策の近道”
岡本 拓也(編集部)[著]
DXの大号令によりデジタル活用が浸透する一方で、サイバー攻撃が増加。
巧妙化する手法の前に、多くの日本企業がインシデント対応に追われている。
もちろん、対岸の火事として眺めているだけでなく、IT部門や
セキュリティチームを中心に対策が講じられている。しかしながら、
この瞬間にでもサイバー攻撃を受けたとしたら、本当に経営層も
一体となって対処できるのだろうか。
https://enterprisezine.jp/article/detail/17382?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
◆ANAがデータ活用新基盤“BlueLake”に込めた想い
グループ横断の新改革で目指すサービス改革
谷川 耕一[著] 関口 達朗[写] 西隅 秀人(編集部)[編]
航空業界はコロナ禍で極めて厳しいビジネス環境に置かれた。
これまで経験したことのないような顧客の減少、運航便の削減などがあり、
それらの環境変化に迅速に対応しなければ、企業の存続すら危ぶまれた。
そのような厳しい状況の中でもANAホールディングスは、経済産業省と
東京証券取引所により「DX銘柄2022」に選定され、積極的にデータを活用して
変革に取り組んでいる。そうしたコロナ禍で、全日本空輸(以下、ANA)の
DXの取り組みを支えたのがCX(Customer eXperience)基盤だ。
そして今後のデータ活用を見据え、ANAホールディングス全体でのデータ
活用を目指すデータ基盤も整備されつつあるという。
ANAで進むDXとデータ活用の裏側とは。
https://enterprisezine.jp/article/detail/17329?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[3]人気記事ランキング(2023-02-28~2023-03-06)
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
<記事>
●1位 2年におよぶ出光興産×昭和シェルの
基幹システム統合の舞台裏──いかに現場担当者を巻き込むか
https://enterprisezine.jp/article/detail/17396?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
●2位 IPA「10大脅威2023」ワースト3から見る、
日本のセキュリティインシデントが止まらない要因
https://enterprisezine.jp/article/detail/17383?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
●3位 OracleとRed Hatがクラウドで協業、
両社が“犬猿の仲”を解消する理由とは
https://enterprisezine.jp/article/detail/17425?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
●4位 ANAがデータ活用新基盤“BlueLake”に込めた想い
グループ横断の新改革で目指すサービス改革
https://enterprisezine.jp/article/detail/17329?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
●5位 「DX人材育成は、IT人材育成の延長線上にあらず」
和泉憲明氏×成瀬岳人氏が探る、仮説生成と検証の視点
https://enterprisezine.jp/article/detail/17346?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
<ニュース>
●1位 KDDI、「au PAY」などのシステム基盤を
「Oracle Database」に刷新
https://enterprisezine.jp/news/detail/17450?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
●2位 IPA、「情報セキュリティ 10大脅威 2023」の解説書を公開
具体的なセキュリティ対策も網羅
https://enterprisezine.jp/news/detail/17427?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
●3位 偽セキュリティ警告詐欺の相談件数が過去最多 IPAが注意喚起
https://enterprisezine.jp/news/detail/17432?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
●4位 ライオンが「SAP S/4HANA」導入 22年5月に一斉稼働、
23年1月に初回の通期決算処理を実施
https://enterprisezine.jp/news/detail/17429?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
●5位 田辺三菱製薬、「UiPath」で約7万時間分の業務を自動化
「自走型」体制で推進
https://enterprisezine.jp/news/detail/17420?utm_source=enterprisezine_regular_20230307&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[4]配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
メールマガジンの配信停止はこちらからお手続きください。
https://shoeisha.jp/ml/cancel/ez?token=&utm_source=25554&utm_medium=email
配信先の変更はこちらから(ログインが必要です)。
https://shoeisha.jp/users/account
・ニュースの内容は予告なしに変更される場合があります。
・記事中の会社名、製品名は、弊社および各社の登録商標、商標です。
・お問い合わせについては、
https://shoeisha.jp/help/contact/ez/
へご連絡ください。
発行:株式会社翔泳社 EnterpriseZine編集部
(c)2008 SHOEISHA. All rights reserved.