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EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

最新イベントはこちら!

Enterprise IT Women's Forum

2025年1月31日(金)17:00~20:30 ホテル雅叙園東京にて開催

Security Online Day 2025 春の陣(開催予定)

2025年3月18日(火)オンライン開催

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

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EnterpriseZine(エンタープライズジン)

EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。

『EnterpriseZine Press』

2024年秋号(EnterpriseZine Press 2024 Autumn)特集「生成AI時代に考える“真のDX人材育成”──『スキル策定』『実践』2つの観点で紐解く」

日本のDevOpsは遅れがち?システム開発プロセスの最適化法を紐解く

-[Vol.730]-------------------------------------------------------
このメールは翔泳社のメディア・イベント・サービスにご登録いただいた方に
お送りしています。配信の停止は文末をご覧ください。
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■開催間近のイベント情報
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こんにちは、EnterpriseZine編集部です。

毎年恒例のセキュリティカンファレンスまでおよそ1ヵ月となりました!

◆Security Online Day 2023 秋の陣
~テクノロジーの進歩とセキュリティの歩き方~

日時:2023年9月26日(火)、27日(水)
   各日10:00~16:30
会場:オンライン
費用:無料(事前登録制)

AIの進歩など社会が移り変わっていく中で
どこまでセキュリティ対策をすれば安全と言えるのでしょうか。

本イベントでは、NECやfreee、メルカリなど豪華な
セキュリティリーダー陣がセキュリティの今をつかむための
ヒントを示します。

只今申し込み受付中です。
ぜひチェックしてみてください。

●詳細・参加お申し込み:
https://event.shoeisha.jp/soday/20230926/?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

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[1]今週のホットトピック!
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6月に開催した「EnterpriseZine Day 2023 Summer」のレポート記事が
出揃いました!

▼「EnterpriseZine Day 2023 Summer レポート」一覧はこちら
https://enterprisezine.jp/article/corner/595

今回は、その中からおすすめ記事をご紹介します。
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製造業の管理手法「バリューストリーム」をIT部門に援用
──GitLabが語る、DevOps導入の要諦
https://enterprisezine.jp/article/detail/18014?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email
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昨今、DX実現のために必要な要素技術として、システムを素早く安全に
リリースするための「DevOps」が重要視されてきています。

既に米国では多くの企業がDevOpsに積極的に取り組んでいる一方、
日本企業による取り組みは遅れているのが実情です。

GitLab Senior Strategic Account Leaderを務める村上裕紀氏は、ITシステムの
ライフサイクル全般において「待ち時間」が多く発生しているため、
これらを削減して「付加価値を生む作業」により多くの時間を費やすことが
大切だと言います。

では具体的にどうすれば無駄な作業時間を減らし、
システムの開発・リリースのプロセスを最適化できるのか。

ぜひ記事で確認してみてください。

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[2]新着記事:11本(2023-08-08~2023-08-22)
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◆生成AIの社内導入、参考にすべきガイドラインはどれ?
 3ステップで進め方を確認
 古川 渉一[著]
 連載「『先読み!ChatGPT』著者と考える~生成AIで情シス業務は
どう変わる?」の第2回では、情報システム部門の皆さまに「生成AIを社内導入する
ための3ステップ」として、デジタルレシピCTOの古川渉一が解説していきます。
「部署やチーム単位で自由にChatGPTを使っているけど、このような状態で
いいのか」「生成AIについての質問がきたが、どのように対応すればいいのか」
など、社内のChatGPTをはじめとした生成AIの取り扱いに頭を悩ませる、
情シス担当者の一助となれば幸いです。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18212?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆生成AIは経営者の「壁打ち相手」になる:アクセンチュア 保科学世氏に聞く
「AI活用の新次元」
 京部康男 (編集部)[著]
 「現状の生成AIの使い方はもったいない」とアクセンチュアの保科学世氏は
語る。生成AIと自社の保有するデータを組み合わせ、複数のAIエンジンを
着脱可能にするAIのプラットフォームを活用することで、企業変革の
支援ツールとして活用できるという。進化した「AI Hubプラットフォーム」の
具体的な活用手法を紹介する。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18201?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆米陸軍空挺部隊からCEOへ──タニウム新指揮官が語る、
サイバー環境で「生き残る」ためのリーダーシップ
 西隅 秀人(編集部)[著] 関口 達朗[写]
 7月、タニウムCEOであるダン・ストリートマン氏が、同社主催の
リアルイベント「Converge Tokyo 2023」開催にともない来日。
イベントにあたりストリートマン氏が単独インタビューに応じた。
ストリートマン氏は米陸軍士官学校ウェストポイントを卒業後、
指揮官として米陸軍の空挺部隊も経験した経歴を持つ。
今年2月に同社CEOに就任して約半年、ストリートマン氏が語るタニウムでの
活動と、セキュリティに対する想いとは。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18144?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆生成AI活用で、Appierが再注目されだした理由:プロンプト生成と評価アルゴリ
ズムが強み
 京部康男 (編集部)[著]
 ChatGPTの登場以降、Webマーケティングのクリエイティブ分野での生成AIの
活用が盛んになっている。AIテクノロジー企業のAppier(エイピア)は、
ChatGPTと自社のAIアルゴリズムの機能を連携させ、高精度な
会話型チャットボットの作成、Webコンテンツの自動生成を行うサービスを
開始した。財務担当シニアバイスプレジデント 橘浩二氏にChatGPT以降、
盛り上がる生成AIブームの中で、同社が注目されている理由と
今後の展開について聞いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18202?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆日立が逆輸入した新サービス「HARC」は新たな起爆剤となり得るか 
競合他社にない“総合力”が鍵に
 谷川 耕一[著] 岡本 拓也(編集部)[編] 関口 達朗[写]
 クラウドの利用が当たり前となり、マルチクラウドやハイブリッドクラウド構成
も珍しくなくなった。しかしながら、それらの多くが最適化されている
訳ではなく、まだ移行できていない環境が手元に残っていたり、吸収合併などで
異なるクラウド環境を運用せざる得なかったりするケースもあるだろう。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18185?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆50%のCEOが生成AIを自社製品に取り込むと回答、
生成AIのDX活用人材確保には課題──IBMと経産省の調査から見えてきたもの
 谷川 耕一[著] 京部康男 (編集部)[編]
 IT業界にいる人なら、ChatGPTやGoogle Bardに何らか質問を投げかけ、
得られた答えの流ちょうな文章に驚きを覚えたことだろう。IBMの調査によると、
米国のCEOの半数ほどが既に生成AIをデジタル製品やサービスに組み込んでいると
回答している。一方で57%が生成AIで利用するデータのセキュリティに、
48%がバイアスやデータの正確性に懸念を持っている。生成AIを積極的に
自社のビジネスに活用する動きがあるものの、まだまだ多くの懸念もある現状が
見て取れる。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18229?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆弁護士ドットコム 橘大地×テックタッチ 井無田仲──「電子契約」を
社会インフラに育てる
 井無田 仲[聞] 中釜 由起子[著]
 電子契約を利用する企業は増加の一途を辿り、2023年1月に
7割を超えた(※1)。日本企業が実施する代表的なDX施策ともいえる電子契約の
領域において、国内トップクラスのシェアを誇るのが弁護士ドットコム
「クラウドサイン」だ。判子文化を一新し、電子契約を国内に普及させようとする
同社の取り組みは、日本企業がDX推進で企業文化を変え、新規ビジネスを
成功させるための学びの宝庫である。弁護士ドットコムは何を目指し、
未来をどう変えようとしているのか。クラウドサイン事業を牽引する同社取締役
橘大地氏に、テックタッチ 代表取締役社長 井無田仲氏が話を聞いた。
なお、本対談はテックタッチ代表取締役の井無田仲氏による、橘大地氏への
インタビュー形式で進められた。

(※1)『企業IT利活用動向調査2023』(日本情報経済社会推進協会と
アイ・ティ・アールの共同調査、2023年1月調査)
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18136?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆【ガートナー】ランサムウェア攻撃でチェックすべき「重大項目トップ7」
 冨永 裕子[著] 京部康男 (編集部)[編]
 ガートナーのアナリスト、ウェイン・ハンキンス氏は、7月に開催された
「ガートナー セキュリティ&リスク・マネジメント サミット」で、
「ランサムウェア攻撃に直面した際にチェックすべき重大項目トップ7」を
取り上げ、ランサムウェア攻撃に備えるための最新の方法論を紹介した。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18203?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆名古屋港ランサムウェア被害の教訓:重要データのリアルタイム保護と
復旧のための新技術
 谷川 耕一[著] 京部康男 (編集部)[編]
 ランサムウェア攻撃による被害が増加している。警察庁の広報資料「令和4年に
おけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について(令和5年3月16日)」に
よると、企業・団体等におけるランサムウェア被害として令和4年に都道府県警察
から警察庁に報告のあった件数は230件で、令和2年下半期以降は右肩上がりで
増加傾向にある。今やランサムウェア攻撃への対策は、規模の大小を問わず
あらゆる企業が早急に対処すべきものとなっている。サイバー攻撃は高度化、
巧妙化しており、ランサムウェアの侵入を阻止する対策だけでは防ぎきれない。
侵入されることを想定し、万一侵入されてもビジネスを止めない。そのためには、
迅速な復旧ができるようにする対策が求められる。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18211?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆生成AIって何?今さら聞けない最新テクノロジーの変遷から未来の働き方までを
総ざらい
 竹村 美沙希(編集部)[著]
 生成AIは新たなコンテンツを生成する革新的な技術として、私たちの仕事や日常
生活を大きく変え始めています。国内でも続々と生成AIを活用したサービスが生ま
れる中、生成AIで何ができるのか、具体的にどのように自分の仕事や生活に影響を
与えるのか、イメージが湧いていない人も多いのではないでしょうか。新しい技術
は魅力的ですが、そこに潜むリスクを十分に理解しないで利用してしまうと、取り
返しのつかない重大インシデントにもつながりかねません。そこで、今回紹介する
一冊は、白辺陽『生成AI 社会を激変させるAIの想像力』(SBクリエイティブ、202
3年5月31日)。生成AIの変遷をさらいながら活用のヒントを一緒に探っていきまし
ょう。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18198?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

◆「詳しい人ほど誤解が多い」意外と実現可能なデータベース暗号化、性能低下の
懸念も解決へ
 吉村 哲樹[著] 関口 達朗[写] EnterpriseZine編集部[編]
 情報漏えい事故を防ぐ対策のひとつとして、「データの暗号化」を検討する企業
が増えている。これまでに企業がドキュメント・ファイルの暗号化や
ディスク暗号化に係る製品を導入している例は多くみられるが、本来組織の情報が
集約されているデータベース・サーバーの「データ暗号化」まで踏み出している
企業は日本ではまだ少ない。諸外国が先んじて進めている中で、なぜ日本は
後れをとっているのか。その背景やデータベース暗号化を効率的に実現する
ための方法を、同ソリューションに長らく携わってきたエキスパートに聞いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18101?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

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[3]人気記事ランキング(2023-08-15~2023-08-21)
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<記事>

●1位 日立が逆輸入した新サービス「HARC」は新たな起爆剤となり得るか
競合他社にない“総合力”が鍵に
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18185?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

●2位 弁護士ドットコム 橘大地×テックタッチ 井無田仲──「電子契約」を社会
インフラに育てる
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18136?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

●3位 生成AIは経営者の「壁打ち相手」になる:アクセンチュア 保科学世氏に
聞く「AI活用の新次元」
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18201?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

●4位 50%のCEOが生成AIを自社製品に取り込むと回答、
生成AIのDX活用人材確保には課題──IBMと経産省の調査から見えてきたもの
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18229?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

●5位 生成AI活用で、Appierが再注目されだした理由:プロンプト生成と
評価アルゴリズムが強み
 https://enterprisezine.jp/article/detail/18202?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

<ニュース>

●1位 コカ・コーラ ボトラーズジャパンとアクセンチュア、24年1月に合弁会社を
設立へ
 https://enterprisezine.jp/news/detail/18239?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

●2位 ガートナー、日本における未来志向型インフラ・テクノロジの
ハイプ・サイクルを発表 生成AIがピーク期に
 https://enterprisezine.jp/news/detail/18232?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

●3位 Linux Foundation、日本語対応したKubernetesトレーニングコースを発表
 https://enterprisezine.jp/news/detail/18234?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

●4位 PwCコンサルティング、つくば市と生成AI活用に関して共同研究
ガイドライン策定など実施へ
 https://enterprisezine.jp/news/detail/18237?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

●5位 AWSジャパン、北九州市と連携協定を締結 “バックアップ首都構想”実現
に向けた支援も
 https://enterprisezine.jp/news/detail/18245?utm_source=enterprisezine_regular_20230822&utm_medium=email

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[4]配信停止の方法
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