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「リーダーシップ」が5年以上連続で最も改善したいスキルに――ガートナーがテクノロジ人材のスキルについて調査

 調査は、従業員数500人以上の日本企業を対象に、ガートナーが2018年2月に実施したもので、テクノロジ人材(ITインフラ関連組織の人材) のスキルに関する課題を尋ねたところ、改善したい人材のスキルのトップはリーダーシップであることが明らかになりました(図1)。

図1:ITインフラ関連組織において、改善したい人材のスキル

 今回の結果は、ガートナーが2011年から毎年実施している調査結果とほぼ同じだった。中でもリーダーシップは、改善したいスキルとして常にトップに挙げられている。このことから、テクノロジ人材のリーダーシップ不足は企業にとって深刻な課題であるものの、具体的な改善策が取られていない現状がうかがえる。

 職務上のリーダーや管理職は企業内に存在しているが、日本企業は、従来の文化や慣習により、欧米企業と比べてリーダーシップ・スキルを育成しにくい環境にあると考えられる。リーダーシップを取る人材が不足している企業は、「決められない」「推進できない」「調整が行われない」「方向が定まらない」「将来が描けない」といった課題を抱えている可能性がある。これらの課題は、企業が今後より戦略的に物事を推進する際に、大きなボトルネックとなり得る。

 ガートナー ジャパン リサーチ&アドバイザリ部門 バイスプレジデント兼最上級アナリストである亦賀忠明氏は、今回の結果について次のように述べている。

 「デジタル化の進展やテクノロジの高度化に伴い、グローバル・レベルでテクノロジを駆使できる企業とそうでない企業に分かれていきます。これからの10年、企業はそうした新しい競争に確実にさらされるでしょう。新しい競争の中、一部の企業には、新しいテクノロジを駆使する競合企業に自社のビジネスそのものを破壊されるリスクがあります。

 そのようなリスクに備えるため、企業は、将来の明確なビジョンとミッション・ステートメントを自ら描き、テクノロジを『自分で運転』して戦略的に推進していく実行能力を養わなければなりません。そしてそのためには、リーダーシップがこれまで以上に重要になります。

 CIOを含む企業経営者はまず、デジタルのトレンドはかつてないほど大きな影響をビジネスに与える可能性があると、強く認識すべきです。これからはどの企業も、人材に投資しなければデジタル時代を乗り切れません。テクノロジに投資するとともに、自社の人材スキル、特にリーダーシップを強化する上で必要な施策を採るといった戦略上の判断を下す必要があります。

 また、強いリーダーシップを持つ人材やテクノロジ・エンジニアは、企業にとって欠くことのできない貴重な人的リソースとなるため、そうした要員にハイスキル・ハイリターンの原則を適用するなど、人事制度上の見直しも必要になるでしょう。

 企業をさまざまな角度から評価する外部の市場関係者にとっては、人材投資に積極的かどうかをいっそう注意深く探り、積極的であれば、当該企業は企業価値の向上を中長期的に図っていると捉えて高く評価することが、今後は重要になると考えています。」

 今回の調査では、人材育成上の懸念や困っていることについても尋ねた(図2)。

図2:人材育成上の懸念、困っていること

 亦賀氏は、次のようにも述べている。

 「調査結果を見ると、企業はさまざまな点で人材育成上の懸念を抱いており、総じて『人、時間、予算』といった基本的な事項についての改善を必要としていることが分かります。働き方改革が叫ばれている今日、企業には、限られた時間の中でかつてない変化に対応し、次のビジネスを生み出すための人材投資を行うことが求められています。

 とはいえ、原資は限られているため、現行の業務について、顧客や収益に関係のない不要な管理や作業を廃止したり、習慣で続けているような業務を削減、またはスクラッチ・アンド・ビルドしたりするといった、具体的な施策を取ることも重要です。すなわち企業は、『人、時間、予算』の余剰を確保し、それらを次のビジネスにつながる人材投資に回す取り組みを加速させていく必要があります。

 例えば、ユーザー企業において、クラウドやAIといった領域に関わるスタッフを一人前の人材に育てるには、3年程度はかかります。これは想像以上にハードルの高い施策であり、業務時間外の自己啓発に期待できるレベルを超えています。企業や組織は、個々人の役割やゴール、彼らに求める期待値とともに、KPI(主要パフォーマンス指標) を明確な形で導入するといった施策を含め、積極的な人材投資に基づくスキル獲得を通じて、新たな時代をリードする人材の価値を高めていくことが急務であるといえます。」

 今回の調査は、国内の特にITインフラストラクチャに関わるマネージャー向けのアンケートを通して、日本におけるさまざまなITのニーズや課題を分析することを目的に実施したもの。有効回答数は515件で、日本全国の従業員数500人以上の企業を対象にしている。回答者は、ITインフラストラクチャ領域において、製品やソリューション、サービスの導入の選定に際し、決裁権がある/関与している、もしくはITインフラストラクチャの戦略に関与している役職を想定しているという。

 なお、ガートナーは4月25~27日、「ガートナー ITインフラストラクチャ、オペレーション・マネジメント&データセンター サミット 2018」を開催する。サミットでは、ガートナーの国内外のアナリストが、デジタルがもたらす「破壊」の側面にフォーカスし、ITインフラストラクチャとオペレーション、さらにはイノベージョンの観点から、最新の調査結果や事例を基に知見を提供するという。

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