リクルートが運営するグルメ情報サイト『ホットペッパーグルメ』および外食市場に関する調査・研究機関『ホットペッパーグルメ外食総研』は、全国の飲食店経営者を対象としてデジタルツールの導入への興味・導入実態と導入後の効果に関するアンケート結果を発表した。
それによれば、課題解決手段の一部として42.8％の経営者がデジタルツールの導入に関心があると回答した。一方で、半数以上の57.2％が興味・関心なしと答えていることから、デジタル化への伸びしろは依然としてあると同レポートでは指摘する。
なお、デジタルツール導入で何らかの効果を感じている経営者は80.6%にも上り、特に「人事労務管理」系のツールでは9割以上が高い効果を実感しているという。
全体的では、感じている効果項目のトップ2は、1位「売上UP」（48.1%）、2位「顧客満足度UP」（37.5%）となり、デジタルツールがコスト削減や業務効率化の効果が注目されがちな中で、売上や顧客満足度の向上への効果を実感していることが見受けられるとのこと。
リクルート外食総研チーム／飲食Division営業推進グループの田中直樹氏は、今回の調査でデジタルツールの活用が店の業務効率化だけにとどまらず、来店する顧客の満足度にも大いにつながっていることが判明したと指摘する。
その上で今後飲食店のDXは、こうした多角的な効果を生むものとして、ますます重要性を増していくことから、同社の業務・経営支援サービスの提供を通して飲食店の「理想のお店づくり」のためのDX支援を行っていきたいとしている。
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