Jamf Japanは1月23日、飛島建設が、iPhone約1,650台の端末管理にAppleのデバイス管理ソリューション「Jamf Pro」を採用したことを発表した。
飛島建設は、2019年4月から段階的にiPhoneへの移行を開始し、2022年5月にJamf Proを採用。
特に効果的だったのは従業員一人一人へのアプリ配布だという。飛島建設では業務に必須のアプリはキッティング時に端末へプリインストールし、新しいアプリを導入する際はAppleが提供する管理者用ツール「Apple Business Manager」から購入してMDM経由で配付しているという。また、Jamf Proの「Self Service」の機能を使って飛島建設専用のアプリカタログを作成し、従業員がIT管理者に問い合わせることなく、必要なアプリをインストールできる環境を整えた。
飛島建設 管理本部 総務部 担当部長の赤尾正晃氏は次のようにコメント。「せっかくiPhoneという素晴らしいデバイスを導入しているのですから、従業員が安心して使えるような環境を構築することが大事だと思っています。Jamf Proは実に多機能なMDMですが、実にシンプルなインターフェイスなので直感的に操作できます」。
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