JSOLは、ライオンが進めてきた基幹業務改革プロジェクト(Project Regulus)の支援を完了したと発表した。
導入した基幹システムのコアとなるのは「SAP S/4HANA」で、ライオンの基幹業務全般(会計、販売、生産、購買他)の領域をカバーしていくという。このプロジェクトは2018年8月に開始、2022年5月に国内グループ会社を含む全社・全領域での一斉稼働を果たし、2023年1月よりシステム導入後初回の通期決算処理を実施したとしている。
ライオンでは、2022年に中長期経営戦略フレーム「Vision2030」を策定し、この実現に向けた中期経営計画「Vision2030 1st STAGE」をスタート。同計画は、「サステナビリティ重要課題への取組み」と「3つの成長戦略(1. 4つの提供価値領域における成長加速、2. 成長に向けた事業基盤への変革、3. 変革を実現するダイナミズムの創出)」を相乗的に推進するものとなっている。今回の基幹システムの全面刷新は、3つの成長戦略のうち「2.成長に向けた事業基盤への変革」の中心をなす施策だとした。
なお、プロジェクトの技術支援サービスとしてSAPジャパンの「MaxAttentionサービス」が採用されたという。開発メーカーとして企画構想から稼働まで責任をもった長期伴走型支援を提供したとしている。
【関連記事】
・中電CTI、電力業界初となる「S/4HANA Cloud, public edition」導入
・日立造船、「SAP S/4HANA」のアップグレードを完了 アドオン機能の削減に向けた基盤へ
・マクニカ、SAP S/4HANAへのマイグレーションを完了 クラウド基盤はAzureに移行