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IT部門から知識不足を悟られたくない日本の経営層は6割以上 カスペルスキーが調査結果を発表

 カスペルスキーは、企業の経営幹部とIT部門とのサイバーセキュリティに関するコミュニケーション状況の実態調査を実施し、その結果を発表した。

 これは24の国と地域のITもしくはITセキュリティ部門以外の経営幹部2,300人に実施したもの。調査の結果、ITもしくはITセキュリティ部門以外の経営幹部のうち22%(日本16%)は、ITもしくはITセキュリティ部門との会議中に理解できないことがあっても、それを伝えることをためらうと回答。

 その理由としては、会議後にその関係者に確認したい(全体50%、日本63%)、または自分で解決したい(全体38%、日本50%)という回答が大半である一方で、IT担当者から分かりやすい説明があるとは思えないという回答も37%(日本44%)に上った。

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 また、34%(日本44%)が話題を理解できないと明かすことをきまり悪く感じており、33%(日本63%)はIT担当者から知識不足だと思われたくないとも考えているという。

 さらに、調査対象すべての経営幹部が、セキュリティ関連の課題についてITセキュリティマネジャーと定期的に話し合う機会があるものの、日本の約3割の回答者がボットネット(全体12%、日本27%)、APT攻撃(全体11%、日本37%)、ゼロデイエクスプロイト(全体11%、日本33%)といった脅威について聞いたことがないと回答した。

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 一方で、スパイウェア(全体81%、日本73%)、マルウェア(全体84%、日本67%)、トロイの木馬(全体82%、日本79%)、フィッシング(全体83%、日本89%)に対する経営幹部の認知度は比較的高い結果となっている。

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