2026年1月8日、ガートナージャパン（Gartner）は、日本企業のデータ活用に関する最新の調査結果を発表した。
同社は2025年9月に、データ活用に関する実態について企業に所属する個人を対象に調査を実施。その結果、データ活用に関して全社で十分な成果を得ていると回答した割合は2.4％、「一部で」あっても十分な成果を得ているとする回答者は13.8％にとどまったという。その一方で、何らかの成果を得ている回答者まで広げると、その割合は7割を超えた。
データ活用の取り組みによる成果
出典：Gartner（2026年1月）［クリックすると拡大します］
全社で十分な成果を得ていると答えた回答者の割合は、過去数年間ほぼ横ばいで推移しているとのことだ。日本企業の多くは、数年以上にわたってDXへの取り組みを加速させ、データ基盤や分析ツールなどへのテクノロジ投資を積極的に進めてきた。しかし、全社的なビジネス成果につながった事例は依然として少ないことが、今回の結果からも明らかになったとしている。
また、同調査ではデータ活用に対する積極性についても聞いたという。その結果、積極性を損なう理由の上位3つには、「必要と思うデータが手に入りにくい」「実務でデータを理解・活用することが困難である」「データの品質・信頼性が低い」が挙げられた。
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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