2026年9月2日、Snowflakeは、産業技術総合研究所（以下、産総研）が大規模な家庭エネルギー研究データの分析基盤としてSnowflakeを採用したと発表した。
今回の導入では、分析や計算処理のみSnowflakeのクラウド環境を活用し、元データ自体はオンプレミスに保持するハイブリッド方式を採用。データ消失リスクを排除しつつ、Snowflakeのフルマネージドサービスによりインフラ管理を効率化したとする。また、VPNとAWS PrivateLinkの組み合わせにより閉域接続環境も実現したとのことだ。
Snowflakeの利用により、最大6時間かかっていた1兆レコード超のデータ解析は30分〜1時間に短縮。住宅データと気象衛星観測データを組み合わせた解析も3〜4時間で完了するように。リソースの自動最適化や組み込みAI機能との連携により、AIモデルの開発も効率化されている。
今後、産総研は、企業との共同研究やAIベースのデータ問い合わせシステム構築を進め、脱炭素化社会の推進と市民生活の安全性向上を目指すとのことだ。
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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